FPが理想的な家計を解説！手取りに対する支出の割合を家族構成別にご紹介

そのため子どもが小学生になれば教育費の割合が下がります。食費や子どものこづかいなど増える支出項目もありますが、子どもが小学生（〜中学生）の間は貯蓄の頑張り時。手取り全体の15％以上を貯蓄に回せれば理想的です。

家族構成・収入例

理想の支出割合例


支出金額例


5人世帯（夫婦2人・子ども3人〈小学生・中学生・高校生〉）
夫婦と子ども3人の5人世帯。子どもが中学生、高校生となると教育費の割合が再び増加します。

中学生から学習塾に通わせる家庭が多く、高校では授業料（公立高校は無償化）や通学定期代（電車・バス通学の場合）なども必要となります。

また、スマートフォンの保有率は中学生58.1%、高校生95.9%（内閣府「平成29年度青少年のインターネット利用環境実態調査」）となっており、もはや持つのが当たり前の時代。通信費の増加は考慮しなければなりません。格安スマホの利用や、こづかいの中から料金を支払わせるなど、家計への影響を極力抑える対策を検討しましょう。

また中学卒業後は児童手当がなくなります。これまで以上に貯蓄は難しいですが、手取り全体の5％以上を貯蓄に回せれば理想的です。