3分の1が「海外で美容整形」派大手市場調査会社イプソス(本社：フランス)とロイターの調査で、「より安ければ、海外で治療を受けることを考える」と回答したのは、24か国18,731人中ほぼ3分の1となったことが、昨年11月に報告された。経済協力開発機構(OECD)の最近の報告書(2011年9月)では、最も多い渡航目的として美容整形を、歯の治療や不妊治療などとともに挙げ、こうした傾向が世界各地で増加している要因には、治療費の格差、航空運賃の低下、インターネットによる治療や渡航手配の簡素化などがあるとしている。
この調査は、イプソスが、ロイターから委託を受け、2012年8月7日から8月21日にかけて行ったものである。報告の公表後、関連業界紙なども報告の内容を取り上げて報じた。
メディカル･ツーリズムの主要目的にイプソスの広報担当副社長ニコラス・ボワイヨン氏は、「多くの国で、メディカル・ツーリズムという考え方が受け入れられている状況が明らかになった。調査を実施した国のほとんどで、少なくとも3分の1の消費者が関心を持っている」との分析を伝えた。国別に見た場合、海外の治療のほうが安ければ「確実に海外での治療を選択すると思う」
