『40代からの認知症リスク低減機構』新たに株式会社東急不動産R＆Dセンターが参画、協賛・賛同企業が4社に

このたび認知症研究の有識者らを世話人とし、認知症の早期発見や予防とその対策を啓発する『40代からの認知症リスク低減機構(代表世話人：新井 平伊 アルツクリニック東京院長・順天堂大学医学部名誉教授)』の「協賛・賛同企業」として、新たに株式会社東急不動産R＆Dセンターが参画しましたので、お知らせいたします。

賛同企業4社

■新規賛同企業のご紹介
株式会社東急不動産R＆Dセンター

東急不動産R＆Dセンター ロゴ

株式会社東急不動産R＆Dセンターは、東急不動産HDグループの研究開発機関として、先端技能の研究開発や産学連携を推進。その成果をグループの企業活動等へ還元し、事業を通した社会課題の解決に取り組んでいます。
2016年より、順天堂大学において寄付講座「ジェロントロジー医学健康学応用講座」を開設。以後6年間にわたって、医学・健康学の両面から高齢化社会の進展に伴うさまざまな課題に対する対応策を産学連携で検討しています。2021年度からは寄付講座の枠組みを更に拡大し、一般社団法人生涯健康社会推進機構の設立に参画。アルツハイマー病予防、ロコモティブシンドローム予防、地域支援を三つの柱にして機構活動を展開しています。