日本腎臓病協会と協和キリン　慢性腎臓病(CKD)の疾患認知度に関するアンケート調査を実施

NPO法人 日本腎臓病協会(東京都文京区、理事長：柏原 直樹、以下「日本腎臓病協会」)と協和キリン株式会社(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：宮本 昌志、以下「協和キリン」)は、2019年5月に締結した「腎臓病の疾患啓発活動に関する連携協定」に基づき、腎臓病に対する啓発活動の一環として、慢性腎臓病(CKD)の疾患認知に関するアンケート調査を継続的に実施しています。今回は2021年11月に実施した最新の調査結果についてお知らせします。

CKDは脳卒中、心臓病、認知機能障害とも関係しており、国民の健康寿命を損なう要因となっています。日本では1,330万人の患者がいると言われています※。これは成人の約8人に1人という計算になり、特に高齢者では有病率が高いとされています。
※：エビデンスに基づくCKD診療ガイドライン2018(編集 日本腎臓学会)より

今回は、20歳から50歳代の一般市民1,606名を対象に、慢性腎臓病(CKD)に関する認知度について、インターネットによる全国アンケート調査を実施しました。
その結果、慢性腎臓病(CKD)を「症状も含めてよく知っている」あるいは「病名だけは知っている」