厚生労働省後援・理学療法士の専門性を活かした腰痛予防の取り組み「2024職場における腰痛予防宣言！」を9月2日より実施

公益社団法人日本理学療法士協会(会長：斉藤 秀之)は、厚生労働省の後援のもと、理学療法士の専門性を活かし会員が自らの職場等で腰痛予防に取り組む事業「2024職場における腰痛予防宣言！」を、2024年9月2日(月)より実施します。

「2024職場における腰痛予防宣言！」ポスター

日本における業務上疾病で最も多いのは腰痛です。特に保健衛生業では業務上疾病のうち約8割を腰痛が占めています。腰痛は従業員の休職・退職を招くことから、従業員の健康上の問題だけではなく、労働人材確保や労働生産性の観点で経営者にとっても深刻な問題となっています。

このような状況の中、日本理学療法士協会は2020年度から厚生労働省の後援のもと、理学療法士の専門性を活かし、会員が自らの所属施設における腰痛予防に貢献することを目的として、「職場における腰痛予防宣言！」と題するキャンペーンを開始しました。
昨年度は全国256施設、総勢7,308名の多職種に対して腰痛予防の取り組みが実施され、本事業は着実に全国的な活動へと広がりつつあります。

さらに、昨年度より第14次労働災害防止計画に「労働災害防止に理学療法士の活用」が明記されたことを踏まえ、腰痛予防の活動を会員の所属施設だけでなく外部施設においても実施できるようにしています。