【速報】3月に始まる新スマホ料金プラン。変えたらお得か今すぐチェック

2021年3月以降に大手通信会社の割安の料金プランがスタートする予定です。これは、公共の電波を使う通信会社に対して、菅政権の強い要請があることによる影響が小さくありません。昨年末から各社プランを発表し、事前エントリーを始めている携帯会社も出ています。

割安になることは喜ばしいことですが、大手３社ではプラン変更の手続きが必要で、手続きしない場合は現在のプランが継続します。今回は新しい料金プランの概要と向いている方、その他の選択肢などについてお伝えします。

新料金プランはどうなっている？

2021年1月末現在、発表されているプランは、大手3社（NTTドコモ、KDDI、Softbank）はほぼ横並びで、月額料金2,980円、データ容量20G、5分以内の通話定額（KDDIのみオプションのため、不要の場合500円の減額）、通話料20円/30秒となっています。また、新プランの名称は、NTTドコモは“ahamo”、KDDIは“povo”、ソフトバンクは“Softbank on Line”です。

いずれもキャリアメール（docomo.ne.jp、ezweb.ne.jp、softbank.ne.jpなどのアドレス）が使えず、店舗での手続きや修理等は対応できなくなります。また、申込も店舗でなく、オンラインで行います。家族割は2021年1月末時点では、設定がありませんが（NTTドコモは申し込み可能ですが、割引対象外）、今後見直される可能性もあるようです。

第4のキャリアの楽天モバイルでは、大手3社と一線を画し、1回線目に限り、月間のデータ使用量1G以下は0円、1G超～3GB以下は980円、3GB超～20G以下は1,980円、20G超は2,980円と段階性を取っています。また、格安スマホ・シムも新たな料金プランを発表した会社が出始めています。

どんな人が向いているの？

上記の新スマホ料金プランに向いている方は以下に当てはまる方です。

①オンラインで手続き、トラブルへの対応が自分でできる人
②通話時間が短めで、キャリアメールの使う必要がない人
③自宅や勤務先でWi-Fiの接続ができない人

新スマホ料金プランは、店舗やコールセンターでの対応を極力制限することによるコスト削減効果により、料金に反映しているため、操作や修理、手続きを自分か家族がオンラインで手続きできる必要があります。