【続報】新スマホ料金プラン導入から1カ月。結局どれが安い？

故障や紛失などのトラブル対応や機種変更、プラン変更等の手続きが自分でできない人にはお勧めできません。

なお、KDDIのサブブランドであるUQmobileやSoftbankのサブブランドであるY!mobile、第4キャリアの楽天モバイル、いくつかの格安スマホ・シム※では、店舗・コールセンターでの対応ができることもありますので、ご自身の状況に応じて選ぶといいでしょう。

※シム（SIM）とは、スマホに必ず装着されているICカード（SIMカード）のこと。

また、大手3社の新プランは20Gまでのデータ容量制限がありますが、自宅や勤務先等でWi-Fiに接続することが多く、データ容量を多く使わない方や逆にデータ通信のほとんどをスマートフォンで使い月間20Gでは足りない方には新料金プランにマッチしていないと考えられます。

携帯料金は下げられる可能性のある固定費

家計に関する固定費は、住居費（家賃または住宅ローン等）、水道光熱費、保険料（生命保険・損害保険）と並んで通信費があり、携帯料金はほとんどのご家庭で支払われています。収入が多いと住居費や保険料は、大きくなる傾向にありますが、携帯料金は収入の高低というよりは、利用状況や性格により料金が決まる傾向にあります。

動画やゲームなどの通信容量を多く使う方や大容量プランから切り替えが面倒でしていない方は料金が高くなります。キャリアの大容量プランは、必要でかつ料金の支払いに無理がなければ、そのままでも良いのですが、携帯料金が家計に占める割合が高かったり、大容量プランが必要でなかったりする場合には、上記の新プランも含めて現在より割安のプランに変更できないか検討してみましょう。

例えば、月額8000円のプランに夫婦二人で加入している方が、月額3000円のプランに変更できた場合、月額1万円（減少額5,000円×2人）が削減できます。これを1年にすると12万円、10年継続すると120万円にもなります。住宅ローンや保険の見直しも家計の削減に効果を発揮しますが、携帯料金の見直しは住宅ローンや保険の見直しよりも簡単なことも多いので、興味を持った方はいくつかのプランを比較してみましょう。 

検討後、通信会社を変更する場合には、通信エリアの圏内であるか、電力や固定電話、光回線などのセットプランに影響があるかどうか、家族割やセットプランの解消のよる負担がないか、中途解約による違約金（いわゆる２年縛り）