作業療法はハッピーに過ごせることがゴール！保護者と作業療法士の連携のコツは？【日本作業療法士協会 酒井常務理事取材】

この10年で発達支援を受けることが身近になった

医療機関や、児童発達支援、放課後等デイサービスなどで、作業療法士（OT）による支援を受けたことがあるお子さん、保護者の方も多いのではないでしょうか。

今回は、日本作業療法士協会で常務理事を務める酒井康年さんにインタビュー。酒井さんは、特別支援学校（当時は養護学校）の教員時代に重度障害のある子どもたちと関わる中で、ご自身の力不足を自覚するとともに、作業療法士が持つ専門性の高さを知り、資格を取得して現場で力を発揮したいと考えたそうです。

インタビューでは、協会の活動や発達支援の現場で感じる変化、作業療法のゴール、保護者の方が作業療法を受ける際に意識するといいことなどをお聞きしました。


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――2012年に改正児童福祉法が施行されてから10年以上が経ちます。どのような変化を感じているでしょうか。

酒井常務理事（以下、酒井）：大きな変化として、「支援の量」が満たされるようになってきたのではないでしょうか。つまり、都市部を中心に通所事業所が増え、お子さんが発達支援を受けることがとても身近にとらえられるようになったと思います。ここ数年、保護者の方とお話しをすると、「わが子に必要なことは、なんでもやりたい」というスタンスの人が増えたように感じています。以前は特別な支援を受けることに抵抗が強い人が多くいらっしゃったことと比較すると、ある意味、合理的な考え方になってきているのではないかと感じています。

一方で、「訓練」が注目されがちでもあります。不器用さがあるから作業療法士の訓練を受ける。歩行が困難だから作業療法士や理学療法士の訓練を受ける。それは大切なことですが、「どの訓練を受けさせるか」ではなく、「子どもをどう育てるか」が重要だと考えています。

――ここ数年、国でも障害児通所支援の基本的な考え方について議論が重ねられてきました。どのように受け止めていますか。

酒井：2021年に「障害児通所支援の在り方に関する検討会」、2022～2023年に「障害児通所支援に関する検討会」という大きな検討会が開かれました。広範囲に渡り深く議論いただき、最終的に「障害児通所支援に関する検討会」で児童発達支援・放課後等デイサービスにおいて、総合的な支援を行う重要性が改めて確認されたことに安堵しています。