結局、子育てコストっていくらかかるの？ 0歳〜大学まで教育費シミュレーター
「うちの子、私立も考えたほうがいいのかな……」
「塾や習い事もさせたいけど、全部合わせていくらくらいかかるんだろう……」
子育て中のパパ・ママなら、誰もが一度は悩むのが教育費の問題。わが子にはよい教育を受けさせたい。でも実際の費用がイメージできず、将来への不安を抱えていませんか？
教育費の総額は、選ぶ進路によって大きく変わってきます。保育園か幼稚園か、公立か私立か、さらに習い事の組み合わせによっても、必要な金額は数百万単位で変動するのです。
そこで今回は、お子さまの教育にどのくらいの費用が必要になるのか、具体的な金額をシミュレーターで確認できるようにしました。さらに、その膨大な教育費をどのように準備していけばいいのか、プロのファイナンシャルプランナーのアドバイスもふまえて詳しくご紹介します。
まずは下のシミュレーターで、ご家庭の希望する進路パターンでいくらかかるのか、確認してみましょう。
教育費シミュレーター
幼児教育保育園私立幼稚園
小学校
公立私立
中学校
公立私立
高校
公立私立
大学
国公立私立
文系理系習い事（小学生期）
学習塾（月額15,000円） 英会話（月額9,000円） 水泳（月額6,500円） ピアノ（月額7,200円） 体操（月額5,000円）
総額
0万円
内訳項目費用割合
進学先で大きく変わる教育費：最大1,500万円もの差が
シミュレーターでご確認いただいたように、子どもの教育費は進学先の選択によって大きく変わってきます。
文部科学省の調査によると、保育園・幼稚園から大学までの費用総額は、選択によって家計に大きな影響を与える金額の差が生じます。
実際の金額を見ていくと、その差の大きさに驚かれるかもしれません。
まずは基本の学費を確認しよう
教育段階別の費用比較教育段階種別費用幼児教育期
(0-6歳)保育園（認可・6年間）約150万円私立幼稚園（3年間）約92万円
義務教育
～高校小学校公立：約210万円
私立：約1,000万円中学校公立：約160万円
私立：約430万円高校公立：約150万円
私立：約320万円
大学国公立約390万円私立（文系）約600万円私立（理系）約680万円
「えっ、私立小学校だけで1,000万円！？」と驚かれた方も多いのではないでしょうか。この差額は、たとえばファミリーカーを複数台購入できる金額、あるいは住宅ローンの頭金と諸費用をまかなえる金額に相当します。
教育費の差額、具体的にはどのくらい？
実際の進路選択パターンに沿って、16年間の教育費総額を見てみましょう。たとえば、保育園からスタートした場合：
進学パターン別の教育費総額すべて公立で進学約1,060万円―公立→私立大（文系）約1,270万円+210万円公立→私立高校から約1,440万円+380万円公立→私立中学から約1,710万円+650万円すべて私立（理系）約2,580万円+1,520万円
「子どもの可能性を広げてあげたい」「進学校に通わせたい」という願いは誰しも同じ。でも、現実的な費用と向き合うことも大切です。学費だけでも大きな金額ですが、じつは、ここからさらに「習い事」という大きな教育費が加わってきます。
※ 金額は文部科学省「子供の学習費調査」（令和3年度）等による参考値です
※ 保育園の費用は、令和元年10月からの「幼児教育・保育の無償化」の影響を除いた金額です
【Point】
- 公立と私立では最大で1,500万円以上の差が
- 中学や高校からの私立進学でも数百万円の追加費用が必要
- 大学の学部選択（文系・理系）でも80万円の差が
次は、この基本の学費に加えて必要になる「習い事」の費用を詳しく見ていきましょう。
習い事の費用も侮れない！月謝だけで年間50万円も
「学校の費用はわかったけど、うちの子、習い事もしているし……」
はい、教育費を考えるうえで見落としがちなのが「習い事」の存在です。特に、スポーツや芸術、学習面でさまざまなことにチャレンジさせたい小学生の時期。じつは、この習い事にかかる費用が、家計の大きな部分を占めているケースも少なくありません。人気の習い事、実際にいくらかかる？
まずは、代表的な習い事の費用を見てみましょう。
主な習い事の年間費用（月謝ベース）習い事月額年間費用学習塾15,000円18万円英会話教室9,000円10万8,000円水泳教室6,500円7万8,000円ピアノ教室7,200円8万6,000円体操教室5,000円6万円
※ 上記は月謝のみの金額です。別途以下の費用が必要になることがあります：
- 入会金・入学金
- 教材費・テキスト代
- 発表会・競技会の参加費
- 検定料・試験料
- 制服・道具代
小学生の時期は、複数の習い事を掛け持ちするケースも多いもの。実際に組み合わせるとどのくらいの費用になるのか、具体例で見てみましょう。
習い事の組み合わせパターンと年間費用習い事の組み合わせパターンと年間費用【パターン1】基本的な3教科の場合
- 学習塾 ＋ 水泳教室 ＋ ピアノ教室
- 年間費用：34万4,000円
- 学習塾 ＋ 水泳教室 ＋ ピアノ教室 ＋ 英会話教室 ＋ 体操教室
- 年間費用：51万2,000円
- 月謝だけでも年間34万〜51万円程度
- 6年間継続すると200万〜300万円以上に
- 学年が上がると月謝も上がるケースが多い
- 進学塾の場合、中学受験時期は費用が倍増も
「えっ、習い事だけでマイカー1台分！？」と驚かれた方もいるかもしれません。じつは、こうした習い事費用は、世帯年収の5〜10%を占めることも珍しくないのです。
わが子の習い事、実際のところどのくらいかかっているのでしょうか？いまの月謝に、教材費や行事費用なども加えて計算してみましょう。前述の学費と合わせると、思った以上の金額になるかもしれません。
教育費2,000万円の準備、どうする？専門家おすすめの方法を紹介
「シミュレーターで確認したら2,000万円近く……こんな大きな金額、どうやって準備すればいいの？」
教育費の準備に悩むのは当然です。ただ、いくつかの方法を賢く組み合わせることで、より確実な資金準備が可能になります。ここでは、それぞれの特徴とメリット・デメリットをご紹介します。
教育費の準備方法を比較
学資保険仕組み
親が契約者、子どもが被保険者となる生命保険。
毎月定額を積み立てる形で教育資金を準備します。
メリット
- 強制的に積み立てられるため、貯蓄が苦手な人でも継続しやすい
- 親が万一の場合、以降の保険料支払いが免除される
- 満期時期を子どもの入学時期に合わせやすい
- 途中解約時の解約返戻金は払込保険料を下回る
- 資金の運用利回りは一般的に低め
定期預金仕組み
一定期間、銀行に資金を預け入れる最もオーソドックスな方法です。
メリット
- 元本が保証されているため安全
- 必要に応じて解約も可能
- 預金保険制度の対象
- 金利が極めて低く、ほとんど増えない
- インフレに対する備えがない
一般財形貯蓄仕組み
給与から天引きで積み立てる従業員向けの制度です。
メリット
- 給与天引きで確実に貯められる
- 預金金利より有利な金利が適用されることも
- 会社員以外は利用できない
- 一般財形は非課税にならない
積立投資（新NISAつみたて投資枠）仕組み
毎月一定額を投資信託などで運用。年間120万円まで非課税で投資可能です。
メリット
- 運用益が非課税
- 長期的には預金より高いリターンが期待できる
- 少額から始められる
- 元本割れリスクがある
- 運用成果は市場環境に左右される
ファンドラップ仕組み
投資運用のプロに資産運用を一任する形のサービスです。
メリット
- プロによる運用で手間が省ける
- 分散投資が基本で、リスク管理も専門家が行なう
- 運用手数料がかかる
- 元本保証はない
- 初期投資額が高い（100万〜500万円程度）
教育資金準備のポイント
「資金目的と使用時期が決まっている教育資金では、預貯金など堅実な方法をベースとし、被保険者に万が一のことがあった時の金銭的リスクに備えられる保険を組み合わせるとより安全です。」
ファイナンシャルプランナー 久保田正広氏
- 単一の方法に頼らず、複数の方法を組み合わせる
- 家計の状況に合わせて無理のない金額から始める
- 子どもの年齢や教育プランに応じて見直しを行なう
- 万が一の場合のリスクも考慮に入れる
これらの方法は、それぞれの家庭の状況や目標に応じて組み合わせることが重要です。一度に完璧な計画を立てる必要はありません。
まずは可能な方法から始めて、徐々に見直していくことをおすすめします。
教育費の準備、早めが肝心！専門家が教える「貯めどき」とサポート制度
「準備の方法はわかったけど、いつから始めればいいの？」という声も多いはず。じつは、教育費の準備は、できるだけ早く始めることが重要なポイントです。その理由と、知っておくべき支援制度についてご説明します。
専門家に聞く！教育費の「貯めどき」
早めの準備が重要な3つの理由
「特に、小学生までが貯めどきです。この時期を逃すと、その後の教育費負担で貯蓄が難しくなってしまいます」
1級ファイナンシャル・プランニング技能士 山内真由美氏
- 複利効果：貯蓄・投資・保険とも、期間が長いほど運用効果が高まる
- 児童手当の活用：子育て支援として支給される手当を積立に回せる
- 支出増への備え：子どもの成長とともに教育費は増加傾向に
- 受験対策の塾代
- 模試・検定費用
- 教材費の増加
- 進学塾の費用
- 受験対策講座
- 模試・教材費
高等学校等就学支援金制度（国の制度）学校種別支援上限額（年間）条件国公立高校11万8,800円世帯年収910万円未満で実質無償化私立高校39万6,000円世帯年収590万円未満。差額は家庭負担
都道府県独自の支援制度（例：東京都の場合）制度の特徴
- 2024年度より所得制限撤廃
- 都内在住者が対象（都外の学校も可）
- 毎年の申請が必要
- 授業料への直接充当方式
その他の支援制度
- 教育ローン（日本政策金融公庫等）
- 各種奨学金制度
- 学校独自の支援制度
今すぐできるアクション
※ 支援制度の内容は毎年改定される可能性があります。最新情報は各自治体のウェブサイトでご確認ください。
＊＊＊
子どもの教育は、小学校から大学までに学費や習い事でおよそ1,000万〜2,000万前後必要です。教育費の準備は貯蓄や投資を賢く活用して、できるだけ子どもが幼いうちからスタートしましょう。
文／上川万葉
（参考）
*1ほっとFP お金の相談室｜FPが解説！教育資金の７つの貯め方
*2ソニー生命｜6年間でかかる小学校の学費｜公立と私立の違いや、想定外の出費も解説
*3サライ｜「ファンドラップ」と投資信託の違いとは？｜ファンドラップのメリットとデメリットを解説【お金の学校】
*4R&Cマガジン ファイナンス｜小学生の習い事費用の平均額は？月謝の目安と家計負担の軽減方法
*5Gakken｜子どもの「習い事」月々平均いくらぐらい？習い事別の費用についても紹介します
*6ここしん｜高校授業料実質無償化はどんな制度？東京都は所得要件を撤廃。対象者や条件、申込の流れなどを解説
*7価格.com｜子どもの教育費っていくらかかるの？
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