JMDC、150万人の子ども統計ダッシュボード無償提供開始のお知らせ

株式会社JMDC(本社：東京都港区、代表取締役社長兼CEO：松島 陽介、以下「JMDC」)は、病気の子どもがおかれている実態についての調査や研究の促進を目的として、150万人の“子ども統計ダッシュボード”の無償提供を開始します。


ダッシュボード画面イメージ

※グラフは新たに医療機関を受診するアレルギー性鼻炎の子どもが増加していることを示しているダッシュボードです
子ども統計ダッシュボードURL：https://kids.jmdc.co.jp/

日本では、子ども向けの医薬品開発が非常に少なく、臨床現場では、オフラベルでの薬剤使用や大人用製剤が個々の医師や薬剤師の工夫により使用されています。
疾病負荷(Disease Burden)の観点では、疾病を抱えた子どもにかかる生活負担や経済的負担など、様々な負担の詳しい調査・分析は十分行われていません。
子どもたちがどんな疾病にどのくらいかかり、どのくらいの通院や入院をしているか、といった基礎的な記述疫学も十分行われていません。

“子ども統計ダッシュボード”では、JMDCが持つ0～14歳の子ども世代、約150万人分のレセプトデータを含む医療ビッグデータ(子どもが罹患する疾病、受療行動、医療費負担、医療費助成の利用状況、受けられる医療の年齢による変化など)を、様々な切り口で分析可能です。
これまでは小児疾患について調査や研究を行う際に、調査内容の妥当性を調べることは容易ではありませんでした。例えば、小児のアレルギー性疾患で、10年前と比較して患者数がどの程度増えているのか、使用されている薬剤はどのように変化しているのか、医療費負担はどのように変化しているのか、といったことを調べるには、自施設でデータを蓄積したり、あるいは複雑なプロセスを経て公的なデータベースの利用申請を行ったり、費用をかけて民間のデータベースを活用する必要がありました。
今回提供を行う“子ども統計ダッシュボード”では、無償でビッグデータを利用することができるため、仮説をスピーディに検証して調査内容を最適化することができるようになり、小児疾患の調査・研究が促進されることが期待されます。

尚、“子ども統計ダッシュボード”は、難病を含めた小児医療の発展のためにビッグデータを活用してJMDCが始動させた支援プロジェクト「Big Data For Children」