日本マイクロソフト、サブスクリプション版含む日本市場向け新Officeを発表

日本マイクロソフトは1日、日本市場向けの新Microsoft Office「Office Premium プラス Office 365 サービス」と、サブスクリプション型のMicrosoft Office「Office 365 Solo」を発表した。

発売日は10月17日で、予約は2日より開始。いずれも日本市場のみで提供する。

米Microsoft CEOのNadella氏も登場した、Microsoft Officeのメディア向けブリーフィング「New Office Press Briefing」で明かされたもの。「Office Premium プラス Office 365 サービス」は従来型のMicrosoft OfficeプリインストールPCと、クラウド型の「Office 365」を組み合わせたOffice製品。「Office 365 Solo」は、1年ライセンスによるサブスクリプション提供となるOffice製品だ。

○Office Premium プラス Office 365 サービス

Office Premium プラス Office 365 サービスは、パートナー各社のWindows PCおよびSurface Pro 3にプリインストールされるモデル。

購入したPCを使用している間は永続的に利用できる「Microsoft Office」に加え、オンラインストレージ「OneDrive」1TB分、マルチデバイスでのOffice製品(iPhone版、Android版、2014年内に提供予定のiPad版)、Skype月間60分無料通話、回数無制限の無償サポート「アンサーデスク」が利用できる「Office 365サービス」の1年版が付属する。

ラインナップは、Microsoft Office Personalがベースの「Office Personal Premium プラス Office 365 サービス」、Microsoft Office Home & Businessがベースの「Office Home & Business Premium プラス Office 365 サービス」、Microsoft Office Professionalがベースの「Office Professional Premium プラス Office 365 サービス」の3種類。なお、2年目以降の「Office 365サービス」は、税別5,800円/年を支払うことで、継続利用できる。

○Office 365 Solo

Office 365 Soloは、既に米Microsoftが4月に提供している「Office 365 Personal」の日本版となる、個人向けのサブスクリプションサービス。

ライセンスは1年版のみとなり、契約期間中は無償で最新版のデスクトップ版OfficeおよびOffice 365サービスが使用できる。なお、デスクトップ版OfficeはWindowsまたはMacに対応し、計2台までインストールできる。

価格は税別11,800円(1年ライセンス)。販売はMicrosoft Storeのほか、Apple Store、アマゾン ジャパン、エディオン、ケーズホールディングス、上新電機、ピーシーデポ コーポレーション、ビックカメラ(グループ会社含む)、ヤマダ電機(グループ会社含む)、ヨドバシカメラなど、Office 365 Solo販売パートナー各社。