企業におけるOSSの導入率は32%-IDC Japan調査

IDC Japanは1月8日、国内企業におけるオープンソースソフトウェア(OSS)の利用実態に関する調査結果を発表した。同調査では、国内の企業および組織を対象としたアンケート調査を2013年11月に実施し、1次調査で1138社、2次調査で515社から有効回答を得ている。

1次調査では、自社の情報システムにおけるOSSの導入状況について調査を実施。

OSSを「本番環境で導入している」と回答した企業は32.0%となり、2012年12月に実施した前回調査の25.3%よりも6.7ポイント増加した。反対に、「導入する予定は全くない」と「今後の予定は分からない」のポイントは今回調査で減少した。

産業分野別にOSSの導入状況をみると、「本番環境で導入している」が30%を超えているのは、公共/公益(44.8%)、情報(38.7%)、運輸/サービス(35.8%)。また、従業員規模別でみると、従業員1000人以上において「本番環境で導入している」が40%を超えている。

2次調査ではOSSを導入している企業に対して、より詳細にOSSの利用実態について調査を実施。

OSSに関する予算を増加している企業の64.8%は、その企業の売上高も増加しているという結果が出た。