標的型攻撃の次はIoTや社会インフラがターゲット - CODE BLUEが12月に開催

CODE BLUE実行委員会(運営：株式会社BLUE)は、サイバーセキュリティに特化した日本発の国際会議「CODE BLUE」を12月18日・19日の2日間、東京・御茶ノ水のソラシティカンファレンスセンターで開催するにあたり、10月7日プレス説明会を開催した。

「CODE BLUE」は、サイバーセキュリティ専門家による研究成果を共有することで、最新のサイバーセキュリティ技術情報の交換と国際的交流、参加者への教育・学習・気付きの機会を提供する国際会議。

実行委員会では、開催に先立ち、8月1日から事前参加登録および論文募集(CFP)を開始しており、論文が採用されるとイベントでの講演枠「60分」が与えられる(応募締切は10月 15日予定。

基調講演や一部の後援内容は決定しているが、残り6枠のCFPに関しては、今月末に発表される予定。

イベントに参加するには、「参加チケットを購入」が必要で、11月30日までは37,800円、それ以降は12月15日までが43,200円、当日が48,600円。

CODE BLUEに応募された論文を査読するレビューボードであるFFRI 代表取締役社長 鵜飼裕司氏は「標的型攻撃は事務的に対策できる時期だが、今後は次の脅威にも備えていかなくてはならい。それがIoTや社会インフラに対するセキュリティの担保だ。攻撃サイドもこれらの分野に注目しており、彼らの動向に注視していかなければならない」と、今後は、IoTや社会インフラが新たな脅威にさらされると警鐘を鳴らした。今回の「CODE BLUE」では、これらに関する講演が用意されるという。

具体的には、Smart Home、Smart Meter、防犯カメラ、Smart TV、POS Sysytem、自動車、ペースメーカー、衛星システム、携帯電話のベースバンドチップ、USBコンローラのファームウェアなどが対象になるという。

また、レビューボードであるSECCON実行委員長 竹迫良範氏は「グローバルで共同研究や調査は進んでいるが、関わる人材が不足し、人材の育成が急務となっている。そのため、企業ではソフトウェアはあらかじめチェックして出荷することが難しくなっている」と、セキュリティ分野における人材育成の必要性を訴えた。