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ビッグデータ活用の成否はデータのつなぎにあり - Talend CEOマイク氏

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ビッグデータ活用の成否はデータのつなぎにあり - Talend CEOマイク氏
●OSSならではのコスト効率と活発なコミュニティが強みに
ビッグデータ活用の基盤システムを構築するには、さまざまな業務アプリケーションやデータベースのデータをいかに"つなぐ”かが成否のカギを握ると言っても過言ではない。そうしたなか、Hadoopとの親和性の高さやJavaによるコネクタ開発の活発さなどから注目を集めているのが、米国Talendが提供するOSSのデータ統合ツール群である。そこで今回、同社CEOのマイク・トゥーケン氏の来日を機に、国内外の企業のビッグデータ活用において同社製品がどのように活用されているか、そして今後のビッグデータの潮流を踏まえた同社の戦略などについて話を聞いた。

--まず、御社のこれまでの実績や主な製品を簡単に紹介していただきたい。--

マイク氏: 当社は2006年にETLツール・ベンダーとして、2人のフランス人創業者の手により設立された。その製品は何百万もダウンロードされ続けている。設立から約7年半の間に急速に成長しており、手がける製品群もデータ統合やアプリケーション統合、マスターデータ管理ソリューションと多岐にわたっている。また、各ソリューションの対象も、当初は開発担当者が中心だったが、今ではユーザー企業のビジネス部門でも利用されており、そうした方々にも比較的容易に使えるようになっている。


ビッグデータに関しては、Hadoopの可能性を踏まえて2009年から大々的にHadoopに関わる開発への投資を行っており、これまでにHadoopと多様なデータの統合を行える環境を整えることに成功した。

--創業者がフランスのエンジニアである御社が、なぜ米国に本社機能を集約したのか?--

マイク氏: 以前は、フランスと米国カリフォルニアの2拠点での本社体制をとっていたが、世界でも有数の成功を収めている企業のほとんどがカリフォルニアを拠点としていることから、昨年、私がCEOに就任したのを機にカリフォルニアのオフィスに本社機能をすべて集約した。その結果、より多くのリーダーを1ヵ所に集めて、意思決定プロセスをさらに迅速かつ柔軟にすることが可能になった。

--御社のビッグデータソリューションの強みはどこにあると考えているか。--

マイク氏: まずは、何と言ってもOSSなのでコスト効率が高く、開発者のためのコミュニティも活発である点が挙げられる。企業にとってデータをきちんとつなげることができなければビッグデータに取り組む意味はない。そこでも、当社のOSSのバックグラウンドが優位性を発揮する。Talendにはコミュニティユーザーが5万人以上おり、利用者が自社のシステムを開発するうえでも大いに役立っている。
また、800に及ぶコネクタもそろっているが、これだけの数はほかにはないと自負している。そうしたコネクタのほとんどがクラウドソリューションで提供されているのも特徴だ。

各コミュニティでは、メンバー相互に協力しながら答えを出すことができるので、コミュニティに参加することのメリットは極めて大きいと言える。当社としてもコミュニティの声には注意深く耳を傾けており、メンバーが抱えている課題にこたえるようなソリューションの提供に努めている。

加えて、ビジネスユーザーにもわかりやすい製品であることも大きな強みとなっている。例えば、マスターデータ管理を行ううえで作成することになる用語集や、データの品質を保つためのデータの確度の判断などでは必ずビジネスユーザーの参画が必要になる。そうした際に、ビジネスユーザーにとって理解不能な製品では、プロジェクトはそこで破綻してしまうだろう。数ヵ月後にはクラウド版の製品をリリースする予定だが、こちらもきっとビジネスユーザーにとっても魅力的なものとなるはずだ。


●売上に直結するビッグデータの事例が増えている
--Talendを使ったビッグデータ活用で実績を上げている企業の事例を紹介してほしい。--

マイク氏: シティバンクやバンク・オブ・アメリカ、VISAなど、挙げ出したら枚挙にいとまがないが、なかでも風力発電の効率改善に取り組み年間25億ドルものコスト効果を出したGEの取り組みは有名だ。

他のケースを挙げるとすれば、アメリカの大手ハードウェアストアのホームデポの事例だろうか。同社では米国全土にある2700すべての店舗に置かれた全製品にユニークな価格設定をすることで、収益を最大化できないかという課題を抱えていた。そこで、同社はTalendを使ったHadoopクラスタを構築することで、各店舗において商品の価格を調整すると、各店舗の売上がどれだけ上がるかをシミュレーションできるようにした。現在では、商品ごとの価格設定や店舗ごとの適正な在庫量を調整することで、収益の最大化を実現できるようになった。このシミュレーションでは、過去の売上実績や、価格が影響を受けやすい地元の経済動向、建築プロジェクトの有無、気象情報など、実に多彩なデータを扱っている。まさに、データドリブンな経営への変革を実現した好例だと言えるだろう。


--今後の御社の戦略について聞かせてほしい。--

マイク氏: 何と言っても、リアルタイム・ビッグデータへの投資を積極的に行っていきたいと考えている。この分野は2010年から注力しているが、今後はいわゆるモノのインターネットの普及に伴い、センサーなどから送られてくるデータのリアルタイムな処理がより一層求められるようになるだろう。その時にもHadoopが活躍するのは間違いないと見ている。

また、クラウドにも力を入れており、先ほど話した数ヵ月後のクラウド版製品のリリースもそうした戦略の一環になる。さらに、SAPやSalesforceからデータを取り出して、Hadoopでオンプレミスで活用するというハイブリッドクラウドのシナリオも描いている。

ユーザーコミュニティの充実も外せないテーマであり、ビッグデータ活用や製品活用の実例をもっとシェアできるよう積極的に取り組んでいきたい。

--最後に、これからビッグデータ活用に取り組みたいと検討している企業へのアドバイスをいただきたい。
--

マイク氏: 今までビッグデータ活用で成功している企業というのは、どこも明確なビジネスニーズのあるプロジェクトを立ち上げていた。また、初期には常にコスト削減というニーズがあった。これから、ビッグデータは第二の波が始まろうとしている。そこでは、ビッグデータを活用して今までなかったような新しい価値を生み出せるようになるはずだ。当社は、顧客がどの段階にあっても、その顧客にとって次のステップに踏み出せるよう、効果的なサポートができる体制を整えている。

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