組織と評価制度の改革が、オムニチャネル化を実現する - エスキュービズム

エスキュービズム・テクノロジー(エスキュービズム)は、東京都・六本木にて、「Omni Channel Conference 2014(オムニチャネルカンファレンス)」を開催した。

基調講演には、良品計画の代表取締役会長兼執行役員 松井忠三氏が登壇し、無印良品の成長を可能とした「仕組みと風土づくり」を語ったほか、特別講演ではITアナリストの松浦由美子氏が、オムニチャネルの事例紹介や課題、今後の展開を紹介。

エスキュービズムでセールス&マーケティング部部長 兼 取締役を務める真田幹己氏は、丸善&ジュンク堂やハードオフコーポレーションでの事例を交えつつ、「オムニチャネル実現に必要な要素」を説明した。

○組織と評価制度の変革がオムニチャネルを実現する

「オムニチャネル」は2011年、Macy,s CEOのテリー・ラグレン氏によって提唱される。同氏は、その取組みとして、CEO直下にマーケティング部門を置き、すべてをその傘下に入れるという「組織改革」を実施。その後、Web経由の売上を毎年40%ずつ増加させることに成功したという。

「昨今では、セブン&アイ・ホールディングスCEOの鈴木敏文氏が、次男の康弘氏をオムニチャネル推進室シニアオフィサーにアテンドし、ネットショッピング統合への強化策を打ち出しています。