日本の経営者は、デジタルマーケのROIに確信を持てない - アドビ調査結果

アドビ システムズ(アドビ)は11月25日、CMOカウンシルと共同で、CMOカウンシルの会員を含むアジア太平洋地域(APAC)各国100名以上のマーケティングリーダーに対して実施したデジタルを活用したマーケティング活動についての実態調査「Adobe APAC Digital Marketing Performance Dashboard 2014」の結果を発表した。

調査は2012年より、香港や韓国、中国、オーストラリア、ニュージーランド、インド、シンガポールの6カ国で行われたもので、日本を含む調査は2013年に引き続き2回目となる。

同調査によると、デジタルマーケティングに関する経営者層からのサポートの有無では、日本とAPACは同等レベルとなった一方、デジタルマーケティングに対する投資に積極的なシンガポールやオーストラリアと比較すると、日本の経営者はその投資対効果(ROI)に懐疑的であることが明らかとなった。

また、日本のマーケターは、7カ国中最も「IT部門からの支援がデジタルテクノロジーの選定と導入に不可欠である」と考えている(日本38%)にもかかわらず、最も「支援を得られていないと感じている」ことがわかった(日本6%)。

なお、同調査は、「MINDSET(意識)」「MARKETING READINESS(活用状況)」「ORGANIZATIONAL ALIGNMENT(組織体制)」「MARKETING SKILLS(スキル)」という4カテゴリーにおいて、各国の実態を比較。

日本は、昨年に引き続きAPAC平均値は下回ったものの、4カテゴリー全てにおいてその差は小さくなっている。