楽天、防水電子書籍リーダー「Kobo Aura H2O」体験会 - koboビジネスの現状説明も
楽天は12月18日に都内で記者会見を開き、電子ブックリーダー「kobo」ビジネスの状況を説明するとともに、新製品「Kobo aura H2O」の体験会を実施した。
まずは楽天の田中氏が登壇し、電子書籍の全般的な状況や、同社の電子書籍事業について述べた。日本の電子書籍市場は2013年に1,000億円を超える規模に拡大しており、中でもコミックが全体の70%近くを占めている。
楽天Koboも会員数が継続的に増加(具体数には言及せず)、コンテンツの売り上げに関しても2012年から2013年は3.2倍、2013年から2014年に関しても2.3倍に拡大しているという。
Kobo事業における2014年の取り組みとしては、3点を紹介。まず電子書籍を扱うストアに関して、従来は楽天ブックスと異なる「楽天Kobo電子書籍ストア」で販売していたが、2013年から順次楽天ブックスへと統合を行ってきた(2014年10月1日より楽天ブックスへの統合を完了)。楽天Kobo電子書籍ストアもまだサイトは残っているものの、すでにトラフィックが少なくなっており、2015年中ごろを目途に閉鎖の予定としている。
電子書籍に対する取り組みでは、Androidアプリも楽天UIを取り込み、ユーザービリティを向上。
ログインをスキップして簡単に購入できるクイック購入や、コミックのまとめ買い機能、支払い手段にラクーポンを加える機能強化を挙げた。
パートナーとの取り組み強化に関しては、12月9日から行われた「進撃の巨人 15巻」の事例を紹介。出版社である講談社、取次の大阪屋(注:楽天が筆頭株主)と連携し、書籍のコミックを購入すると、楽天Koboの関連電子書籍コンテンツがダウンロードできる特製イラストポストカードをプレゼントするというもの。これによって、新規のKobo会員を増やすO2Oの成功事例となったという。今後もこのような、楽天Kobo×出版社×書店、という取り組みを継続する予定だ。
また、新サービスとして、すでに海外で行われている自己出版サービス「楽天Koboライティングライフ」のベータ版を12月18日からスタート。コンテンツクリエーターの利便性を向上させるとともに、電子書籍市場のコンテンツ拡大を目指す。2015年以降の予定としては、現在実証実験中の「書店で買える電子書籍カード『BooCa』」をより本格的に展開すること、サイトとアプリの使いやすさを改善、コンテンツジャンルごとの販促戦略という3点を挙げた。
最後の販促に関しては、コンテンツごとに行動が異なり、例えばコミックでは一巻無料から全巻購入への誘導、文芸では作家やサブジャンルの買い回り販促を行うという。
●防水性と表示能力アップの電子書籍リーダー「Kobo Aura H2O」
○防水性と表示能力アップの「Kobo Aura H2O」
続いて、すでに先行発売が行われているKobo Aura H2Oを、楽天の糸山氏が紹介した。楽天ブックス(および楽天Kobo電子書籍ストア)は、パソコンやスマートフォン、タブレットでも利用可能だが、専用の電子書籍リーダー「Kobo」も扱っている。Kobo Aura H2Oは、楽天Kobo史上初となる防水・防塵の電子書籍リーダーだ。価格は19,980円(税込)、一般発売は2015年2月下旬となる。
主な特徴として、IP67規格に準拠した防水性で、水深1mで最大30分の使用が可能だという。これによって風呂場やキッチン、温泉などでも電子書籍を楽しめるほか、濡れても乾いた布で拭き取るだけでよい。
さらにディスプレイも強化している。
従来のKobo Auraが6型1,014×758ドット画面だったのに対し、Kobo Aura H2Oでは6.8型1,430×1,080ドット画面とより高精細になった。物理的なサイズもコミック単行本に近くなり、細かい描写もハッキリくっきり表示できる。
Eインク使用とフロントライトのComfortLight技術は継承され、内蔵4GBのストレージ、microSDHCカードによって32GBまで拡張できる点は、Kobo AuraとKobo Aura H2Oで共通だ。
一方、Kobo Aura H2Oはやや大型化してる。Kobo Auraと比較して、厚みが1.7mm増えて9.7mmに、重量が49g増えて233gになった。そのほか、防水性のためにベゼルとパネルに段差がついている。
すでに完了している先行300台の予約に関しては、12月18日から順次送付を開始している。さらに、2,000台の追加先行販売を12月19日10時から開始し、こちらは1,000円分の電子書籍クーポンが付属する。
一般発売は2015年2月下旬だが、その理由は生産体制だ。Kobo Aura H2Oはグローバルでよい反応を受け、供給がひっ迫しているという。生産体制を見直した結果、2015年2月から安定供給が可能になるとのことだ。