スマホが日常生活とさらに融合 - 2014年のスマホを言い表す一字「融」

●今年始まった身近なサービス
2014年のスマートフォンを漢字一字で言い表すなら、どんな言葉が当てはまるのか。ライターの海上忍氏に、今年を象徴する一字を選んでもらったところ、「融」を選択、同氏にその理由や所感を記してもらった。

○日常生活との融合

スマートフォンにとって2014年は、引き続き躍進を遂げた1年だったと言っていい。ここ日本だけ見ても、前年度比20.2ポイント増の49.5%を記録した2012年末のスマートフォン世帯普及率は、2013年末は62.6%とペースこそ落ちたものの増加基調に変わりはない(出典：総務省「通信利用動向調査」)。2014年末の統計資料が発表されるのは来年の6月だが、直近の販売動向を踏まえると、70%を超えるかどうかといった水準だろう。

そこまで普及が進めば、スマートフォンが一種の社会インフラとして見なされても不思議はない。実際、2014年はスマートフォンの所有を前提としたサービスが続々登場した1年だった。画面構成と操作性をスマートフォンに最適化したサイトをオープンする企業は増え、AV機器のようにスマートフォンと連係した機能を売りにする製品も珍しくなくなった。

今年始まった身近なサービスといえば、テレビの「リモート視聴」が挙げられる。次世代放送サービスに関する技術仕様の策定/普及促進を担う団体「次世代放送推進フォーラム(NexTV-F)」は2月、自宅のビデオレコーダーやテレビで受信した映像をインターネット経由を介して外部から視聴可能にする「リモート視聴」の規格を公開、間もなく対応製品が発売された。対応AV機器そして通信回線さえあれば、どこにいても録画済番組はもちろん生放送さえ視聴できるのだから、スマートフォンがテレビのあり方を変えた、と言っても言いすぎではない。

●スマホの存在は住宅機器にまで
○これからも生活を変えうる存在

そう、これからもスマートフォンは我々の生活を変えうる存在だ。昨年まではAV機器と自動車だった連係対象は、今年に入ってから住宅機器にまで範囲を広げた。いわゆる「スマートハウス」だ。

Googleは今年1月、人工知能を搭載したサーモスタット(自動温度調節器)で知られるNest Labsを買収すると発表。スマートフォンで家庭のエネルギー消費量を監視/管理できる「Google PowerMeter」を2011年に終了、スマートハウス分野は再挑戦という形になるが、32億ドルという巨額の買収費用からはGoogleの意気込みのほどもうかがえる。競合関係にあるAppleは、6月に開催された開発者会議で「HomeKit」を発表している。家のカギや照明器具、サーモスタットなどをiPhoneから遠隔管理するための開発フレームワークであり、PHILIPSやHoneywellなどのメーカーが対応ハードウェアの製造を表明している。GoogleにせよAppleにせよ製品群を展開するには至っていないが、具体的なビジョンを示したという点で2014年が「スマートハウス元年」としてのちに振り返られることになるのかもしれない。

以上を踏まえると、2014年のスマートフォンを表す1字は「融」がふさわしい。スマートフォンと他の機器はただ機能的に連係するだけでなく、互いに依存する要素が増えて融合/融和が進行した。AV機器もクルマも住設機器も、スマートフォンの所有を前提に新機能を用意する方向へと進化している。今後「融」が進みさまざまな要素と反応すれば、新たな可能性も生まれてくるのではないだろうか。

●スマホとエンドユーザーの組み合わせから見る「融」
○通信インフラとの融和

前項で取りあげた「融」は、スマートフォンと他の機器という関係から捉えたものだが、スマートフォンとエンドユーザという関係からも「融」(この場合は「なめらかにする」という意味合い)を見ることができる。多くのエンドユーザがスマートフォンをもの珍しさでイジり回す段階を卒業し、より高度に使いこなす段階へと移行しつつあるとすれば、2014年という年に起こった出来事のうち何が重要だったかが見えてくるはずだ。

その筆頭に挙げられるのは「SIMフリー」への動きだろう。これまでも一部携帯電話会社はSIMフリーに積極的な方針を打ち出し、ユーザからの求めに応じてSIMロック解除を受け付けてきたが、総務省は12月にSIMロック解除に関する新ガイドラインを発表(以下、改正ガイドライン)。実施は来年5月以降となるものの、SIMロック解除が義務付けられることになった。

SIMロック解除とSIMフリーは似て非なる制度だが、SIMロック解除が当然のこととなれば、最初からSIMフリーの状態で販売される端末が増えるのは時間の問題となる。特にエントリークラスの端末は、価格の低さから携帯電話会社による購入支援を期待するまでもなく、量販店や通販サイトでの販売が増えていくはず。MVNOサービス会社も増えて利用しやすくなり、スマートフォンの裾野はさらに広がることだろう。そうなれば、いよいよスマートフォンが「インフラ」に近づくこととなる。かつて固定電話は高い世帯普及率を誇り、テレビ同様に家庭と社会をつなぐ役割を担ってきたが、高機能で場所を選ばず利用できるスマートフォンのほうがより多くの可能性がある。携帯電話会社はフィーチャーフォン時代に築いたビジネスモデルを見直さざるをえないが、「インフラ」であることを生かせばまた別の道があるはず。そのひとつが「スマートハウス」であり、2014年はスマートフォンのインフラ化が本格化した年として記憶されるかもしれない。