くらし情報『気象情報を用いた需要予測、食品ロスを削減する可能性あり - 日本気象協会』

2015年1月30日 17:37

気象情報を用いた需要予測、食品ロスを削減する可能性あり - 日本気象協会

気象情報を用いた需要予測、食品ロスを削減する可能性あり - 日本気象協会
日本気象協会はこのたび、天気予報で物流を変える取り組みとして2014年7月より実施する「食品ロス削減・省エネ物流プロジェクト」の中間報告を実施した。

食品ロス削減・省エネ物流プロジェクトとは、気象情報やPOS(販売時点情報管理)データなどのビッグデータを解析し需要予測を行ったうえ、製・配・販の各社にデータを提供することで、サプライチェーンの効率化の推進や、食品ロスと不要に発生する二酸化炭素の5%削減を目指す取り組み。

今回の中間報告では、Mizkanが販売する季節商品「冷やし中華つゆ」を対象とした「需要予測手法の検討」を実施。対象期間は2009年~2014年で、対象地域は東京都や埼玉県、千葉県、神奈川県とした。

これによると、「冷やし中華つゆ」市場規模の売上を解析し手法の寄与率を比較したところ、従来の統計手法に比べ日本気象協会独自の需要推定統計手法では、およそ1.6倍に向上することが確認されたという。

また、同統計手法とアンサンブル予測を組み合わせることで、市場規模と連動性の高いMizkan商品の発注量予測が可能となり、当初の目標であった5%を超える余剰生産量(食品ロス)が一定量削減できることが示唆されたと報告した。

なお、最終報告は2月に実施を予定する。

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