2019年のIoTデバイスの普及台数は9億5600万、売上は16兆4221億円に - IDC

IDC Japanは2月5日、国内IoT(Internet of Things)市場における、2014年の市場規模実績と2015年～2019年の予測を発表した。

IDCは、IoTを「IP接続による通信を、人の介在なしにローカルまたはグローバルに行うことができる識別可能なエッジデバイス(モノ)からなるネットワークのネットワーク」と定義している。

今回の調査では、国内IoT市場を「インテリジェントシステム/エッジデバイス(IoTデバイス)」「通信モジュール、通信回線、通信機器」「IoTプラットフォームソフトウェア」「アナリティクスソフトウェア」「IoTインフラストラクチャ」「垂直市場ソリューション/専門サービス」「セキュリティサービス」という7つのテクノロジーに分類。要素別の市場予測を実施している。

2014年のIoTデバイスの普及台数は5億5700万台、売上規模の推定は9兆3645億円となった。2019年には同市場のIoTデバイスの普及台数は9億5600万台、売上規模は16兆4221億円に達すると予測しており、予測期間内(2014年～2019年)の年間平均成長率(CAGR：Compound AnnualGrowth Rate)はそれぞれ11.4%および11.9%になると見込んでいる。

テクノロジーの要素別に分類した場合、IoTデバイスの額は予測期間前半においてIoT市場全体の8割～9割を占めるとしている。一方で予測期間の後半では、IoTデバイスのコモディティ化が進み、IoT市場全体に占める割合が7割台に下落し、他の技術要素が少しずつ売上割合を増やすとしている。

IDC Japan コミュニケーションズ マーケットアナリストの鳥巣悠太氏は「IoTベンダーにとって、短期的には特定の垂直市場に強みを持つパートナーとの提携と、IoTソリューションの試験的な導入環境を積極的に提供していくことが勝ち残っていくために重要になる。また、中長期的にはグローバルエコシステムの中での存在感の確立と、業界一丸での関連法規制改善に向けたアクションが必須になる」と述べている。