芝浦工業大学、産学連携でさいたまの農家と「農業支援システム」を考案
これは、さいたま市の「さいたまヨーロッパ野菜研究会」と連携し、野菜の栽培、出荷、受注などのデータを記録することで、農家やその関係者間での情報共有をはかり、安定供給が可能となるシステムの開発を目指したもの。
学生たちは研究会のメンバーであるさいたま市内の農家、卸売業者、種苗会社、レストランの協力を得て課題を調査し、4カ月間でプロトタイプを制作。2015年4月からさいたま市内での試験運用の開始を予定しており、今後は全国の農業関係者にも応用可能なシステム開発をめざしているという。
今後は、さいたま市の産業創造財団や見沼区のトキタ種苗などと協力し、次の栽培が始まる4月頃を目途にさいたま市内でのシステムの試験運用を開始する予定だ。また、このシステムを埼玉だけでなく全国の中規模農家で利用可能な汎用的なシステムとするために、石川県珠洲市での現地調査や連携活動も実施している。
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