金融緩和を背景に堅調な世界の株式市場
各国・地域で経済情勢は異なりますが、景気回復の足どりが鈍いことや、原油安に伴なうインフレ率の低下などを受けて、今年に入り、10以上の国・地域で金融緩和が実施されました。一般に、景気が停滞すると株式市場は軟調となりますが、景気対策などで金融緩和が行なわれると資金が余る状態となり、実際に景気回復が進む前に、将来の企業業績改善を見越して株価が上昇することがあります。これは「金融相場」とも言われ、金融緩和によって余剰となった資金の投資先のひとつとして、相対的に魅力の高まった株式が選好されていると考えられます。
世界的に相次ぐ金融緩和は、通貨安競争とも言われ、自国経済を改善させるために、他国経済を悪化させる近隣窮乏化策との指摘もありますが、先日開催されたG20財務相・中央銀行総裁会議では、金融政策を通貨安のために使わないことを確認したうえで、自国景気下支えのための積極的な金融緩和に支持が集まりました。また、将来的に各国の景気が上向けば、貿易拡大などを通じて、周辺国を中心に世界経済へ好影響があると期待されることに加え、年内に予想される米国の利上げに伴なうマイナスの影響が、他の主要国が金融緩和を実施していることで、軽減されるとの見方も出ています。
来年にかけて、世界経済の回復の足どりは鈍いと予想されているものの、米国や英国などの景気回復基調は続き、原油安による経済への恩恵も強まると見られています。足元で続く金融緩和が、各国の景気回復を促し、世界の株式市場の持続的な上昇につながっていくのか、注目されます。
(※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。)
(2015年2月25日 日興アセットマネジメント作成)
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