位置情報を用いた次世代の集客施策とは - カギは「オフライン」と「多言語対応」

2020年の東京オリンピック開催に向け、観光業界では訪日外国人を「おもてなし」するための準備が急務となっている。数ある観光施策において、特に注目を集めているものの一つが、スマートフォンやタブレットなどの「スマートデバイス」を用いた観光案内サービスである。

2015年2月10日、「位置情報を用いた次世代の集客施策」をテーマに、「スマートデバイス活用セミナー」が東京都千代田区にて開催された。当日は、国内では数少ない、自社での地図データ整備と地図サービスの開発・提供を行うインクリメントＰ社による講演が行われ、観光事業を支援するために最新の位置情報ツールをいかに活用していくかが語られた。本記事では、来場者に好評を博したこの講演をレポートする。

○急速に増え続ける訪日外国人。観光業界で生き残るためには対策が急務

はじめに、インクリメントＰ株式会社 第2事業部 ソリューション企画担当 秋本和紀氏が登壇し、観光業界の現状について、数字をもとにした説明がなされた。同氏が示したデータによると、2003年に521万人だった訪日外国人が、2013年には1036万人と倍増している。さらに、観光庁は、2020年の東京オリンピックに向け「2000万人の高み」