消費者は目的により最適なデバイスを選択して生活する - ニールセン調べ

視聴行動分析サービスを提供するニールセンは3月24日、2014年に消費者がどのようにデバイスを活用していたのか、およびスマートフォンの浸透により利用者数が増加した各サービスの動向をまとめたレポート「Digital Trends 2014」を公開した。

同調査によると、スマートフォンの保有率は、2014年9月に従来型携帯電話(ガラケー)の保有率を超えた後も伸びており、特に20代から50代までのスマートフォンの保有率は2014年11月時点で64%と、働く世代の3人に2人がスマートフォンを保有している状況で、スマートフォンの存在感がさらに増したことがわかった。

スマートフォンからのインターネット利用者が増加する一方で、2011年8月をピークに減少が続いていたPCからのインターネット利用者数は、2014年7月以降5,000万人程度で推移しており、下げ止まりがみられた。

PCの利用目的では、情報収集に次いで「商品やサービスを購入するため(56%)」という回答が多く、スマートフォンを「商品やサービスの購入のため」に使う人の割合(24%)を大きく超えており、実際に商品を購入するときにはPCを利用する人がいまだ多いことがわかる。

ニールセンのエグゼクティブアナリストの中村義哉氏は「2014年、消費者はスマートフォンを中心にしてさまざまなサービスを利用し始めた。しかし、すべてのサービス、すべての局面においてスマートフォンを利用しているのではなく、それぞれのサービスを利用するのに最適なデバイスを選択しながら生活している。今後は、スマートフォンを中心に、それでは利用しにくい部分は他のデバイスで補うという消費行動が行われるだろう」と述べている。

なお同レポートは、ニールセン インターネット基礎調査(Nielsen Internet Basic Report)、およびスマートフォン視聴率情報 Nielsen Mobile NetView(ニールセン・モバイル・ネットビュー)、PC版インターネット視聴率情報 Nielsen NetView(ニールセン・ネットビュー)、マルチデバイスの利用動向調査 Nielsen Digital ConsumerDatabase(ニールセン・デジタル・コンシューマー・データベース)の4つのデータソースを用いている。