3月中旬まで軟調が続いていたブラジル・レアルですが、4月3日までの一週間の対米ドルでの動きを見ると、主要通貨の中で最も高い4%弱の伸びを記録し、週間ベースで2011年12月以降、最大の上昇となりました。この背景には、米早期利上げ観測の後退とブラジルの財政改善への期待の回復という内外要因があります。
米国では昨年来、超金融緩和政策の見直しが進められています。こうした中、昨夏以降、米ドルが上昇傾向となる一方、レアルは下落を続けました。そして、今年3月初めに米早期利上げ観測が強まると、米ドル全面高に拍車がかかりました。しかし、その後、米金融当局が金利見通しなどを引き下げたほか、FRB(連邦準備制度理事会)議長が利上げペースは緩やかになるとの見方を示したのに加え、軟調な経済指標が相次いだこともあり、米早期利上げ観測が後退、米ドル高に一旦歯止めがかかり、レアル売り圧力が和らぎました。
また、ブラジルでは、厳しい経済状況が続いているところに、汚職疑惑の捜査が国会議員にまで及ぶことになったほか、反政府デモや大統領支持率の著しい低下などもあり、今年3月半ばにかけて政治面でも懸念が強まりました。そして、政府が掲げる財政健全化の先行きが不透明になり、格下げの懸念が強まると、軟調だったレアルが一段と売られることとなりました。
