弥生は、平成26年分(2015年3月16日期限)の確定申告を行う予定の個人事業主(事業所得)を対象に、クラウド会計ソフトに関する調査を行い、その調査結果を発表した。なお、同社は、2015年1月にも同様の調査を行っている。
調査期間は3月20～23日、対象は20歳以上の男女で、回収サンプル数は16,074。
調査結果によると、前回調査同様、今回の調査でも、申告方法は「(会計ソフトを)利用していない」が7割強(74.3%)を占め、「(会計ソフトを)利用している」は3割弱に留まった。
会計ソフトの利用形態別調査では、「クラウドアプリケーション」を利用している比率が5.8%から7.7%と前回よりも微増という結果になった。
クラウド会計ソフトの認知率は「知っている」が4割近く(38.5%)、「知らない」が6割という結果となり、クラウド会計ソフトの認知は、前回の調査よりも上昇。また、クラウド会計ソフトを知っていると答えた方に、今後の利用意向を聞いてみると、「利用したい(24.2%)」と「どちらかといえば利用したい(32.4%)」を合わせた「利用意向あり」が、前回の47%を上回り、半数を超え56.6%となった。
