国内企業でIoT専門部署の設置は1割 、対策への遅れを危惧 - ガートナー調査

ガートナー ジャパンは5月11日、日本企業のIoT(Internet of Things:モノのインターネット)への取り組みに関する調査結果を発表した。

調査は、2015年3月にガートナーが国内企業を対象に実施。ユーザー企業、ベンダー企業双方を含むITリーダー(ITインフラに導入する製品/サービスの選定や企画に関して決済/関与する人)515人の回答が得られた。

今回、IoTの普及によって「自社の製品やサービスそのものが変わるか」を質問形式で調査。「3年以内に自社の製品やサービスが変わる」との回答は52.3%と半数を超え「変わらない、分からない」を5ポイント上回った。

続いて、「IoTを企業がどのように取り組んでいるか」を質問した結果、「その予定はない、分からない、準備中」との回答が91.5%と大半を占めた。一方で「IoTの専門部署ができた」は8.5%に留まった。多くの国内企業は、IoTを実践する体制づくりがまだ進んでいないことが浮き彫りとなった

同社は、2014年にグローバルで同様の調査を実施しており、グローバルでは約2割の企業がIoT専門の部署を設置済みだということが判明している。