全日本食品、POSデータ分析プラットフォームにQlikViewを採用

アシストとクリックテック・ジャパンは6月1日、クリックテックの連想型高速インメモリBIプラットフォーム「QlikView」が、主要食品メーカー向けに全日本食品が提供するPOSデータ分析プラットフォームに採用されたことを発表した。

全日本食品が2010年9月にスタートさせた、顧客の購買履歴に応じた販売促進サービス「ZFSP(Zen-Nisshoku Frequent Shoppers Program)」は、顧客が小売店で全日食メンバーズカードを提示すると、レジで自動値引やポイント付与を受けられたり、店舗に設置されている端末にカードを差し込むと1人ひとりにカスタマイズされた特売チラシや割引クーポンが発行されるサービスで、現在全国550店舗で150万人(実稼働)の顧客に向けて展開されている。

ZFSPのデータは小売店だけでなく、全日食が主催する研究会の参加メーカーにも提供され、新商品の紹介やアンケートの実施などのダイレクトマーケティングに活用できる仕組みが構築されているが、データ提供がCSVファイルで行われているため、メーカー側が分析に十分に活かしきれないという課題があった。

今回、全日食メンバーズカードのレシートデータという膨大な量のビッグデータ
をフル活用するための分析基盤を構築することが可能な強固なプラットフォームであること、研究会に参加しているメーカー企業は、QlikViewの特長である連想技術により、QlikView上に展開されたレシートデータから、顧客の購買行動や同時購入品、食品業界のトレンドなどを他社商品も含めて明細レベルで分析し、現状を把握することが可能であるといった理由から、QlikViewが採用された。

今後は、小売店とメーカーへのデータの提供に加え、全国のマーチャンダイザーやスーパーバイザーに対しても高度な分析に活用できるプラットフォームとしてQlikViewを採用することを検討しているという。