2015年の国内中堅・中小企業IT市場は-1.0%のマイナス成長 - IDC

調査会社のIDC Japanが6月15日発表した調査結果によると、2015年の国内中堅・中小企業(従業員規模999人以下)のIT市場は、前年のPC更新需要の反動や業績が減速する企業の増加により対前年成長率-1.0%のマイナス成長となり、3兆7,368億円にとどまる見込みだ。

2015年の同市場は、業績が減速する企業の増加に加えて、前年までのWindows XPのサポート終了に伴うPC更新需要の反動もあり、IT支出は減少傾向になっているという。一方、中堅企業や一部の中小企業には堅調な業績を維持している企業もあり、既存システムの刷新や新規システム開発などのIT支出を積極的に推進しているとのこと。2016年以降は多くの中堅・中小企業で業績が改善し、IT支出も回復すると同社は見込んでいる。また、既存システム刷新に加えてモビリティやクラウド、ビジネスアナリティクスを利用する戦略的な目的でのIT活用も増えると見ている。

地域別に同市場を見ると、東京都を中心とした大都市圏とその他の地域で大きな差が生じているという。2015年も2014年に引き続き、多くの地域でIT支出はマイナス成長を予測しているが、東京都ではプラス成長を見込んでいる。また、2016年以降、関東地方(東京都を除く)、東京都、東海地方、近畿地方では堅調なIT支出となると同社は見込んでおり、情報システムへの展開も増えると見ている。その他の地域ではプラス成長に回復するが低い成長率となり、最低限のIT支出にとどまる企業が多いと予測する。

地域によって中堅・中小企業のIT支出動向に差はあるが、同様にクラウドやモバイル、ソーシャル技術、ビッグデータといった「第3のプラットフォーム」ソリューションの利用状況も各地域で差が生じているという。同社のITスペンディング リサーチマネージャーの市村仁氏は、「ITベンダーは、地域によってソリューション戦略を適合させる必要があるが、特に『第3のプラットフォーム』を活用して効率的かつ効果的な提供を図ることが重要である」と分析している。