Appleは「プライバシー」をGoogleとの差別化要因に - 松村太郎のApple先読み・深読み

●プライバシーは知りたくない
「WWDC15」の基調講演で、同じスライドが2度表示された。それはグレーの背景に白い手の平がこちらに向けられているアイコンが用いられた「プライバシー」のスライドだ。Appleはプライバシーを、iOS 9をはじめとするあらゆるサービスやソフトウェアにおける、差別化要因にしようとしている。

○プライバシーに対するAppleの考え方

Appleは、クラウドにある、あなたのことを知るためのメールや写真、連絡先の情報に関知しない。正直なところ、知りたくないのだ――。

基調講演に立ったAppleのソフトウェアエンジニアリング担当上級副社長、Craig Federighiはこう述べた。そして、「すべてはあなたの管理下にある」(同氏)と。

Appleはデータを収集しないだけに留まらない。もし、Siriが先回りしてウェブ検索などを行って情報を取得する場合、匿名でのウェブ利用を行うこと、またApple IDとこうしたデータを紐付けないことなどが謳われている。

また、Appleやサードパーティーが、そのアプリの情報を他のアプリで活用することはないとしている。サードパーティーの開発者に検索APIが提供され、SiriやSpotlightから検索できるようになるが、ユーザーの意向に沿わないデータの活用は行われないということだ。

Appleがプライバシーについて強調しているのはこれが始めてではない。捜査当局を困惑させるほどのiMessageやFaceTimeのプライバシーの強固さや、Touch IDの指紋データを送信しないといった既存のサービスでの考え方と同じだ。

それにも関わらず、Appleが改めてこのことを強調しているのは、iOS 9で、より積極的にユーザーをアシストするため、iPhone内にあるユーザーの情報をより積極的に活用しようと考えているからだ。

●Googleとは違う道を歩むApple
○自分のことを理解するために他人の情報が必要か?

ユーザー情報の活用は、Googleが既に実証しているように、ユーザーの作業を軽減し、また思いもよらない、しかし望んでいた発見をもたらす。

最近のGoogle Mapsのナビ機能は、買収したWazeに寄せられる事故などの情報を活用し、瞬時に新しいルートを提案する。1分でも早いルートが見つかれば表示され、ユーザーは瞬時の判断でそちらを選択することができるのだ。

Googleのポリシーでは、他人が辿ったルートの時間がフィードバックでき、自分が通る直前にその情報を利用できる。わかりやすくいえば、自分より10台前にその場所を通った2台の車が辿った2つのルートを比較できる、ということだ。

もし、他のユーザーのデータを使わない場合、同じナビの例であれば、自分が以前通った際のルートと通過時間の結果しかデータサンプルがなく、リアルタイムなルート提案も、公共サービスで提供されている渋滞情報以上のものを使うことができないだろう。

ユーザー全員をビッグデータのソースとして扱うか、それをしないかという考え方の違いがそこにある。Appleは後者を選んだことを強調しているのだ。

Googleのように、他のユーザーの情報も活用しながら最適な情報を作り出す選択をしなかったAppleは、公共データを活用しながら、じっくりとユーザーに向き合うことしかできない。

これは機械学習のテクニカルな話にもなり、メリット・デメリットが存在する。おそらく、Googleのほうが、より多くの人々の行動パターンを活用でき、リアルタイム情報を処理できる点で、フィードバックされる情報は充実する。

一方で、ユーザーの生活に密着しているスマートフォンに着目すると、ユーザーのあらゆる行動に着目することで、ユーザーの求めを先回りすることはできるようになるのではないだろうか。

例えば、1人の人の行動パターンと位置情報の相関をとる研究では、およそ6週間でユーザーの「日常」を把握できるとされている。より細かいアプリ利用や連絡する相手などを含めることで、iPhoneのデバイスの中でのユーザー行動の学習も、2カ月程度で十分に有効なパターンを見出すようになるのではないか、と推測できる。

●iAdの取り扱いは?
○Tim Cookも声明と、Safariの新機能

この原稿を準備している際、Appleはウェブサイトに「あなたのプライバシーに関するAppleの取り組みについて。Tim Cookからのメッセージ」という声明を発表した。

Appleのプライバシーに関するトップページに掲載されているこの文書には、これまで述べてきたAppleのプライバシーに関する考え方がまとめられている。その中で、Appleは優れた製品を売ることがビジネスであり、iPhoneやiCloudに蓄積された個人情報を広告主に売ること、すなわちユーザー情報の「換金」はしない、と述べている。これはGoogleなどの、ユーザーのプロフィールを作って広告を最適化する仕組みに対する批判とも受け取れる。

その裏で、iOS 9のSafariに盛り込まれるとみられる新機能に、ウェブ広告業界や、ウェブ広告によって収益を上げているメディア等に小さなパニックが起き始めた。Business Insiderによると、iOS 9のSafariには何らかの形でユーザーが広告を目にしないようにする拡張機能が搭載されると指摘されており、モバイル広告のビジネスに対して大きな影響を与える可能性がある。

Appleも、アプリ向けあるいはiTunes Radio向けに「iAd」と呼ばれる広告ネットワークの仕組みを提供しているが、Tim Cook氏の声明では、やはりiAdでも、ユーザープロフィールは活用しないというプライバシーポリシーの適用を明文化しいる。

Appleの全体の収益に占めるiAdの金額は、およそ0.3%程度だ。しかしAppleはiAdの活用範囲を広めようとしている。新たに登場した「ニュース」アプリにも、iAdが採用され、美しい記事表示を損なわない広告表示を実現できるだろう。

この動きは、結果的にはユーザーのプライバシーを守れるかも知れないが、Appleデバイス上の他社による広告ビジネスを減衰させる施策と受け取ることもできる。

いずれにしても、Appleはプライバシーの高さを製品のウリにしようとしている。この考え方は、元NSA職員のエドワード・スノーデン氏も支持していると伝えられた。付加価値として、Androidよりも多少多くお金を払ってもよい、と考えるユーザーもいるかもしれない。Appleのビジネスは製品を販売することであり、プライバシーもそのビジネスを補強する材料として活用しようとしている。

松村太郎(まつむらたろう)1980年生まれ・米国カリフォルニア州バークレー在住のジャーナリスト・著者。慶應義塾大学政策・メディア研究科修士課程修了。慶應義塾大学SFC研究所上席所員(訪問)、キャスタリア株式会社取締役研究責任者、ビジネス・ブレークスルー大学講師。近著に「LinkedInスタートブック」(日経BP刊)、「スマートフォン新時代」(NTT出版刊)、「ソーシャルラーニング入門」(日経BP刊)など。ウェブサイトはこちら / Twitter @taromatsumura