北海道大学、学生2万人と全教職員が利用の情報基盤にOffice 365を導入

日本マイクロソフトは6月26日、北海道大学(北大)が学生約2万名と全教職員が利用する情報基盤として、教育機関向けの統合型情報共有クラウドサービス Microsoft Office 365 Educationを導入したと発表した。

また、北大は同時に教育機関向け包括契約(EES)の特典である「Student Advantage」を利用し、全学生が常に最新のMicrosoft Officeを無償で利用可能となる準備を整えた。

2026年に設立150年を迎える北大では、学内のICT環境整備を進めており、今回、Office 365 EducationとStudent Advantageを利用することで、教員と学生のOfficeのバージョンを常に最新に保ち、BYODでの学習環境の向上と、トータルコストの削減の両立に成功。

これまで個々の教員が購入・管理していたソフトウェアの利用状況の適切な把握や、教職員の退職、異動に伴うライセンス管理の手間の簡略化により、コンプライアンスの向上にもつながる。

北大ではすでに、2015年4月より一部の教職員がOffice 365 Educationの利用を開始しており、今後、次期Microsoft Office製品の提供開始時期をめどに、速やかに全学生、全教職員への展開を進める。今後は、学生のBYOD推進に有効と思われるモバイルデバイス管理サービスや、クラウドの活用も検討している。