NTTなど、センサーとロボットをクラウド連携させる新サービスの実験を開始

NTTデータ、NTT、ヴィストンの3社は7月28日、センサーとロボットを連携させたクラウド型マルチデバイスインタラクションサービスの受容性・有効性に関する検証を同日から開始すると発表した。

同サービスは、人の周囲にあるさまざまセンサーやロボットを含むデバイスと、ユーザーが言語および非言語によるやり取りをすることによって、人の状態や状況を理解し、新たな行動や気付きを促すというもの。例えば、ユーザーとのやりとりを通じて、部屋の照明を自動で調整したり、体に異変がある場合はそれをロボットを介してシステムに伝え、システムから医者へ連絡を入れるなどといったことが可能となる。

NTTデータの「クラウドロボティクス基盤」とNTTのクラウド対応型デバイス連携制御技術「R-env:連舞」によって照明や家電などロボットを含む空間全体を連携させている点が特徴で、介護現場での見守りサービスや、エネルギー分野でのプラント監視などへの活用が想定されている。

今回の実証実験では、ヴィストンのコミュニケーションロボット「Sota」を同サービスに組込み、展示会やイベントへの出展を通じて、同サービスの受容性および有効性を検証していく。NTTデータは以前にも「Sota」を用いたロボットセンサーを活用した高齢者見守りサービスの実証実験を介護施設で実施しており、そこでお年寄りのロボットに対する受容性を確認したという。

この受容性の高さというのは人型ロボットを用いるメリットとなっており、ヴィストンの大和信夫 代表取締役は「人はモノに感情移入したり、愛着を持つ。モノが記憶を呼び起こすトリガーとなっており、中でも人型のモノが好まれる。人の脳が(他の)人間を認識するために最も適したインターフェースが人型」なのだと説明した。

3社は、同実証実験を通じて同サービスの収益構造や、商用化にあたっての価格などを見極めたい考えで、介護施設や住宅での実証実験を今後検討していくとしている。