タブレット端末の販売が好調、前年同期比3割増 - GfK調査

ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GfK Japan)は7月28日、2015年上半期(1～6月)における個人市場のタブレット端末の販売動向および購入者属性調査の結果を発表した。

調査は、タブレット端末の販売動向を調べるために半期ごとに実施。ここでのタブレット端末は、画面サイズが5.6インチ以上、タッチスクリーン搭載、iOSやAndroidを搭載するスレート型の情報端末としており、Windows8を搭載する端末は含まない。購入者の属性の部分は「2015年3月期タブレット端末利用実態調査」から抜粋している。

2015年上半期におけるタブレット端末の販売台数の割合は前年同期比29%増だった。この成長をけん引したのは携帯電話専門店(キャリアショップなど)の取り扱いで、2014年上半期は37%、2014年下半期に50%を超え、2015年上半期では57%に達している。特にドコモがiPadの取り扱いを始めた2014年6月以降の伸びが大きいという。

購入のきっかけは、携帯電話専門店での購入者の場合「タブレットの本体割引・通信費割引キャンペーンを行っていたから」が最も多く36%だった。一方で、家電量販店やインターネットでの購入者の場合「機能が魅力的な新しい製品が出てきたから」が最も回答が多かった。

購入する際に最も参考にした情報源は、携帯電話専門店の場合「店員の勧め」が最も多く30%であった。一方で家電量販店での購入者は、店員の勧めが少なく12%に留まった。

同社は携帯電話専門店での購入者が「キャンペーンの実施に後押しをされやすい」「店員のアドバイスを参考に購入に至る」といった傾向があると分析した。また、携帯電話専門店は全国に約1万店舗以上展開していることが強みであり、全国に行き渡る販売網が顧客に支持されているとも分析した。

さらに、携帯電話専門店の顧客層にも着目。幅広い顧客層であることから、タブレット端末の展開はユーザーのすそ野拡大という点において重要な役割を担っているとまとめた。