IPA、"IoT"のソフトウェア開発指針を策定へ

情報処理推進機構(IPA)は8月5日、「IoT社会」を見据えた"つながる"製品に組み込まれたソフトウェアの信頼性を確保するためのソフトウェア開発指針の策定を行うと発表した。同日に検討会を発足している。

HEMS(Home Energy Management System)は、スマートメーター等との接続により、家庭の消費電力を管理・制御するシステムで、スマート家電と呼ばれる家電機器の遠隔制御などを可能とするもの。また、IoT(Internet of Things)は、様々なモノがインターネットに接続し、情報をやり取りすることを指す。

自動車や家電などのさまざまなモノがインターネットに接続し、モノ同士が相互に接続する「IoT社会」が進む一方で、製品が「つながる」ことによって、利用者や開発者が想定しない不具合や事故が発生するリスク生じており、そのような製品の信頼性の確保に関する重要性が高まっているという。

また、異なる分野の製品同士が相互に接続した場合に想定されるリスクや、安全に動作するのかなどの信頼性が確保されておらず、今後の普及に向けた課題となっている。

IPAでは、各製品に組み込まれるソフトウェアの開発段階において信頼性を確保することが必要と判断。