"爆来・円安"で日本のホテル単価は2桁ペースで上昇、特に大阪と名古屋が需要高
○上昇率が最も高いのは大阪
北米、カリブ海および中南米の3地域では、初めて2008年・2009年の金融危機前の水準を上回り、新記録を達成した。
日本人旅行者が支払った国内主要都市にあるホテルの平均宿泊料金は同11%増の1万2,839円(前年同期1万1,577円)となった。
外国人を含むすべての旅行客が支払った国内主要都市の平均宿泊料金は同12%増の1万5,242円(同1万3,585円)。国内9都市のうち、最も高い上昇率を記録したのは大阪で同23%増の1万4,502円(同1万1,810円)、次いで名古屋が同22%増の1万849円(同8,873円)となった。一方、東京は同8%増の1万6,659円(同1万5,458円)、京都は同12%増の1万5,408円(同1万3,808円)と、上昇率は比較的小さかった。
日本の宿泊料金が上昇を続けている最も大きな要因としては、訪日外客数の増加が挙げられる。
国内のホテル需要が高まることで宿泊料金も上昇していることに加え、円安による日本人旅行者の海外旅行から国内旅行へのシフトも影響していると分析している。