パスワードの煩雑さから解放したい - 「マカフィーリブセーフ」2016年版、生体認証対応のパスワード管理機能を搭載

2015年9月30日マイナビニュース

インテルセキュリティは29日、「マカフィーリブセーフ」などマカフィーブランドのセキュリティソフト新製品群を発表した。台数無制限でインストールできる製品が増えたほか、パスワード管理サービス「True Key」が新たに搭載されるようになった。

10月16日から、店頭やオンラインで販売を開始。価格は、例えば「マカフィーリブセーフ 1ユーザー 1年版」が税込8,208円などとなっている(価格一覧は記事下部に記載)。同社のコンシューマ事業統括取締役で専務執行役員の田中辰夫氏は、「インテルセキュリティのマカフィー製品は他社と一歩違う、差別化できる」とアピールする。

○4製品で台数無制限のインストールが可能に

今回発表されたラインナップは、「マカフィーリブセーフ」「マカフィートータルプロテクション」「マカフィーインターネットセキュリティ」「マカフィーアンチウイルスプラス」「マカフィーアンチウイルス」の5製品。このうち、「アンチウイルス」以外の製品はすべてインストールできる台数が無制限となった。

「マカフィーリブセーフ」は、ウイルス対策、スパム対策、クラウドストレージ、スマートフォン向け製品などを備えた総合セキュリティソフト。

「マカフィートータルプロテクション」は、ローカルのファイル暗号化機能を追加した代わりに、クラウドストレージが省かれている。

○顔認証や指紋認証などに対応する「True Key」

台数無制限に加えて特徴なのが、「マカフィーリブセーフ」「マカフィートータルプロテクション」「マカフィーインターネットセキュリティ」の3製品に搭載された「True Key」という機能だ。今年1月に米国で開催されたInternational CES 2015で発表されたパスワード管理サービスで、WebサービスなどのIDとパスワードを保存して、簡単にログインできるようになる。

Webサービスのパスワードは、できるだけランダムな英数字で、サービスごとに異なるパスワードを設定する方が安全だが、利用するサービスが増えると、それぞれパスワードを暗記するのは困難になる。米Intelのチーフコンシューマエバンジェリストのギャリー・デイビス氏によれば、さまざまなサービスからパスワードが漏えいし、パスワードリスト攻撃も行われているにもかかわらず、よく使われるパスワードのトップ10は「12345」といった簡単なものから変わっていないという。True Keyでは、それぞれのサービスごとにIDとパスワードのセットを保存し、サービスにアクセスすると、自動的に入力してくれるため、いちいちパスワードを暗記する必要がない。顔認証や指紋認証といった生体認証と組み合わせることで、より安全に保存できる、としている。

デイビス氏はユーザーを「パスワードの煩雑さから解放したい」と話し、True Keyによってパスワードがより安全になり、しかも簡単に使える点をアピール。

True Keyは、PCだけでなくMac、Android、iOSに対応。特にWindowsではインテルのReal Senseを利用することで、なりすましも防止できてより安全に認証できるとしている。AndroidやiOSでは、専用ブラウザを利用し、登録したサイトのログイン画面に自動的にIDとパスワードを入力してくれる。

○Android Wearと連携、ロックやアラーム再生など

このほかの特徴として、ウェアラブルとしてAndroid Wearにも対応。Android Wearからスマートフォンのアラームを鳴らす、スマートフォンのロックをかけるといった操作ができるようになった。

デイビス氏は、ウェアラブル自体は「近接通信なので、攻撃されにくい」という認識を示し、「今の時点で一番弱いのはスマートフォン」と指摘する。ウェアラブルやIoTといったデバイスの情報はスマートフォンを介して集約され、サーバーに転送され、再びスマートフォンで活用されるといった動作になるため、スマートフォン内の情報の価値がさらに高まっている、とデイビス氏は語る。

○2019年までに7.8億台のウェアラブル端末が登場

インストール台数無制限の新製品では、ホームネットワーク内のWindowsやMac、Android、iOSといったデバイスを検出し、それぞれにセキュリティ製品をインストールすることで、簡単に家庭内のデバイスを保護できる点もアピール。

PCやスマートフォンを使って、外出先からでも設定を管理できるリモート管理ツールも搭載された。

スマートフォン向けでは、Android用にウィジェットを提供。バッテリの最適化と電源管理を行う「Battery Optimizer」ツールも内蔵した。継続的に動作するセキュリティソフトということで、製品自体のバッテリ消費やメモリ消費も削減。パフォーマンスへのインパクトも抑えているとする。

デイビス氏は、2020年までに250億台のIoTデバイスが、19年までに7.8億台のウェアラブル端末がそれぞれ登場するとみており、さらに国内ではマイナンバーの開始によってフィッシング詐欺などの新たな攻撃が出現することを懸念。こうした新たなデバイスや攻撃に対するセキュリティ機能を提供していく考えを示している。