国内企業における仮想サーバ上で稼動するアプリケーションの割合は53.2%

IDC Japanは10月19日、国内企業のITインフラにおける仮想化の実施状況に関する調査結果を発表した。同調査ではサーバ仮想化を実施している企業および組織を対象としたアンケート調査を2015年7月に実施し、516社から有効回答を得た。

すでにサーバ仮想化を実施している企業において、社内の全アプリケーション(PCやモバイルのアプリケーションは除く)のうち、仮想サーバ上で稼働しているアプリケーションの割合は平均53.2%で2014年調査の49.2%から4ポイント上昇し、半数を超える結果となった。

また、財務/会計管理システムや販売/顧客管理システムなど、基幹業務システムでのサーバ仮想化の導入率が2014年調査よりも上昇しており、仮想環境が拡大。サーバ、ネットワーク、ストレージすべてのITインフラリソースにおいて仮想化を実施している企業は28.3%だった。さらに、サーバとストレージでの実施は16.1%、サーバとネットワークでの実施は10.1%となった。一方、サーバだけ仮想化を実施している企業は45.5%となり、半数以上の企業はサーバのみの仮想化だけではなく、ネットワークあるいはストレージにおいても仮想化を実施している状況にある。