DNP、大学/大学教員向けに教材開発の支援サービスを開始

大日本印刷(以下、DNP)は10月23日、東京大学出版会(以下、東大出版会)および丸善と共同で、大学教員の授業スタイルに合わせたオリジナル教材を、紙と電子を問わず、最適な媒体で提供する「大学・大学教員向け教材開発支援サービス」を開始した。

同社によると、大学における講義の短期化(クォーター制の実施など)やアクティブ・ラーニングの普及など、教育・学修環境が変化する中で、大学の教科書の利用頻度や販売部数が減少傾向にある一方、講義内容に合わせて教員がオリジナル教材を作成して学生に配布するケースが増加しているという。

しかし、教材制作やその際に使用するコンテンツの著作権処理、配布作業などで教員の負荷が高く、その負荷低減のために、オリジナル教材の制作・出版、販売・流通を一貫して行うサービスが求められていた。

このたび提供を開始する「大学・大学教員向け教材開発支援サービス」は、教材として有効な図書や学術論文、Webサイトの情報などを活用し、コンテンツの獲得から制作、出版、販売・流通までを3者で担うことで、印刷物や電子の教材として提供するもの。

制作した教材は、授業に合わせて、プリントオンデマンドを活用した紙の書籍と電子書籍のどちらでも提供可能なほか、教材にISBNコードを付与し、教員の研究成果として、授業以外の出版市場での販売をサポートすることもできる。また、大学などの教育機関に対し、学内のスタッフが教員の教材制作・出版の相談を受けたり、Web入稿・簡易編集システム運用のサポートを行う教材開発センターの設置や大学出版会の設置を支援していく。

なお、DNPが教材の制作・流通のためのシステム開発と提供を、東大出版会が教材編集・教材制作とそれに関連する著作権処理などを、丸善が教材作りの営業と制作した教材の販売を担当する。

3者は今後、丸善を窓口に教員および大学(教育機関)単位で販売し、年間1億5,000万円の売上を目指す考えだ。