米Appleが買収したSNS解析のTopsyがサービス終了へ
同件はWall Street Journalが報じている。Apple買収時点でTopsyの有料サービスであるProアカウントの受付はすでに停止されており、既存ユーザーが細々と検索サービスを利用できる状態だった。Topsyは当時Twitterの公式パートナーであり、いわゆるTwitterの「Firehose」として2006年創業当時からの公開ツイートをすべて取得し、その分析情報をたどれる数少ないパートナーの1社だった。実際、Twitter社内でも同社のサービスがよく利用されていたほか、共同キャンペーンでのトレンド紹介など、比較的緊密な関係が続いていたことで知られる。
なお、日本国内でのFirehoseとしてNTTデータの存在が知られている。同社は取得済みの全ツイートの再販売ほか、それを用いた分析サービスの提供を行っていた。だが2014年4月にTwitterがGnipというソーシャルメディアAPIアグリゲータ企業を買収し、自らツイートの再販売事業へと乗り出したことで、2015年4月に同社との再販契約を解除し、NTTデータの位置付けを再販事業者から戦略的パートナーへと変更している。GnipもやはりFirehoseの1社だが、その買収背景にはAppleのTopsy買収への危機感があり、蓄積したデータの積極活用をTwitter自身が行っていく戦略的転換点になったともいわれている。
Appleは過去に買収した企業の例をみても、買収した企業のサービスや技術を他社にライセンスはせず、そのまま終了させてしまうことが多い。例としては音楽ストリーミングの「Lala」は買収後にサービスが終了され、既存ユーザーはBeats Musicのように代替サービスが用意されることもなく放逐されている。一時期問題になった例としては、代替技術探しやサポート継続が課題になった、Touch IDのベース技術である指紋認証のAuthenTecがある。
また、iOS 9の公共交通乗り換え案内サービスのベースとなったHopStopや、iAdの基幹技術となったQuattro Wirelessのように既存製品への組み込みが明らかな買収がある一方で、Topsyの明確な用途はいまだ不明だといわれている。
ただ、TopsyのページにアクセスするとiOSやSiriの検索に関するサポートページが表示されることからもわかるように、インデックス検索やSiriの性能向上でTopsyの技術が活用されているのではないかとも推察されている。
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