IDC Japanは1月19日、個別設計サーバに関する国内ユーザー調査の結果を発表した。同調査では、情報サービスを提供する企業と、それ以外の企業に分けて分析されている。
調査の結果、サーバの調達に際して、要求仕様に合致する機種が見つからないケースの有無については、「要求仕様に合致する機種が見つからず、スペックダウンして調達した、もしくは調達を中止したことがある」とする回答が、259社の41.3％に当たる107社であった。さらに、107社の88.8％にあたる95社が「要求仕様に合致する個別設計のサーバを供給できるベンダーがあれば採用したい」と回答したという。
要求仕様に合致しなかった項目として、「CPUの単体性能」「メモリー容量」「CPUの搭載数」「採用メモリーの種類」の4つの項目が、20%以上の回答があった。
一方、個別設計サーバによって差異化し得る「消費電力(省電力性)」「電源仕様」「内蔵ストレージの容量やスロット数」「搭載可能な内蔵ストレージ(HDD、SSDなど)の種類」「動作条件（温度/湿度など）」「障害検知機能」といった項目が要求仕様に合致しなかったとする回答はすべて15％以下と、相対的に低いという結果となった。
