小売業者がデータ利用したい業務領域は既存客の来店頻度向上 - 矢野経済研

矢野経済研究所が1月27日に発表した「小売業のビッグデータ活用に関する調査結果2015」によると、国内の大手小売業者が今後データ利用したいと考えている業務領域では、既存客の来店頻度向上が最多であり、以下、マーチャンダイジング(商品政策)、客単価の向上の順だったという。

同調査は同社が2015年11月～12月にかけて、日本国内の売上高上位の小売業者(百貨店・スーパーマーケット・専門店・生協など)を対象として電話によるヒアリングにより実施したものであり、有効回答数は173社。

それによると、今後データ利用をしたい業務領域は、上位から、既存客の来店頻度向上が61.8%、マーチャンダイジング(商品政策)が53.2%、客単価の向上が50.3%の順だったという。一方、O2O(Online to Offline)は11.0%、オムニチャネルの実現は15.6%と、将来的なデータ活用の課題についての回答率は低かった。

小売業がデータ利用したい業務領域としては、将来よりも日々の課題、中でも集客に対する強いニーズがあるという結果になったと同社は分析する。

今後のビッグデータ活用への取り組みを尋ねると、「積極的に取り組んでいる」