2020年以降の半導体製造装置業界はどうなる? - SEAJが探る勝ち残り戦略とは (1) SEAJが考えた日本の半導体製造装置産業の生き残り策

20世紀末までの日本の半導体産業は非常に勢いがあり、世界最先端の開発が活発に行われていたが、21世紀の現在、国内で最先端デバイスを開発し生産する半導体メーカーはわずか数社に減ってしまった。さらに、先端半導体製造プロセスの開発費が高騰している中、中国や韓国などは国のサポートを得て半導体製造装置メーカーが育ってきており、我が国の製造装置業界にとって脅威となりつつある。

日本半導体製造装置協会(Semiconductor Equipment Association of Japan:SEAJ)は、このような状況を踏まえ、「2020年以降においても日本の半導体製造装置業界が世界で戦い、勝つための新しい戦略」を2015年度の30周年の記念行事の一環として検討した。

そのいきさつはこうだ。2014年11月に開催されたSEAJ理事会で、半導体産業および製造装置業界の将来性への危惧から活動方針「2020年以降の半導体製造装置産業の進むべき方向 - 勝ち残るために何をなすべきか」が議論のうえ承認され、活動組織として「2020年プロジェクト」という名称が決まった。同プロジェクトには、アドバンテスト、荏原製作所、キヤノン、シバソク、SCREENセミコンダクターソリューションズ、ディスコ、東京エレクトロン、東京精密、ニコン、ニューフレアテクノロジー、日立ハイテクノロジーズの国内半導体企業11社が参加し、各社より、長期市場予測担当および2020年戦略提案担当の各2名が参加、合計22名によるチームが1年をかけてさまざまな調査分析や議論を行った。