“ガリバー”ヤマハの牙城を崩せるか!? トヨタとヤンマーがプレジャーボートでタッグ

●FRP・カーボン・アルミ素材からなるハルを共同開発
3月1日、トヨタとヤンマーがマリン事業分野において業務提携することを基本合意したと発表した。トヨタといえば、誰もが知る自動車産業のトップ企業。マリン事業に進出していることを意外に思う方も多いかもしれないが、1997年から市場に参入し現在に至っている。一方のヤンマーは、産業用ディーゼルエンジンの生産を主軸とし、マリン事業でも確固たる地位を築いている。

トヨタとヤンマーが提携することは、プレジャーボート市場における久々のビッグニュースだろう。過去には大衆車並みの価格設定のヤマハ「SRV」（1995年）のリリースや、ヤマハとヤンマーの共同開発によるボートの登場（2003年）など、意表を突くニュースがあったが、今回の案件はそれ以来の驚きといえる。

○ボートショーでコンセプト艇を披露

両社が提携する主なステージは、プレジャーボートのハル（船体）だ。これまでトヨタはアルミ素材をハルに採用してきた。アルミ製ハルは剛性に優れ、走破性・旋回性・静粛性に分があるが、高い加工技術が必要となり生産性に難があった。そこで目をつけたのが、軽量かつ複雑な曲面形状に対応しやすいFRP（繊維強化プラスチック）素材だ。FRPの成型技術で先行するヤンマーと協業することで、「FRP・カーボン・アルミ」の複合素材を採用した「トヨタハイブリッドハル」の開発に成功。このハルを用いたプレジャーボートのコンセプト艇『TOYOTA-28 CONCEPT』を、3月3日から開催された「ジャパンインターナショナルボートショー2016」で披露した。

ショー開催に先立って行われたレセプションで、トヨタ自動車 専務役員 友山茂樹氏は、「トヨタとヤンマーそれぞれの強みを生かしプレジャーボートの開発を進める。今回披露したコンセプト艇をベースに、10月に商品化したい」と話した。

驚いたのは、コンセプト艇開発の速さだ。ヤンマー 専務取締役 苅田広氏によると、「トヨタとの協業の話が出たのは、昨年のボートショーでのこと。お互いにマリン事業の夢を語り合ったことがスタートだった。斬新な内容のコンセプト艇の開発は困難だったが、異例ともいえるほどの短期間でコンセプト艇を開発できた」と、驚きを交えながら語った。両社の協業はハルだけにとどまらない。自動車産業で培ったトヨタのエンジンや運転制御システムに、和船・プレジャーボートで長い歴史を誇るヤンマーのスクリューといったドライブユニットが融合。さらには商品開発だけでなく、販売・アフターサービスといった分野でも協業することを視野に入れている。日本のマリン産業に一大勢力が生まれた格好といってよい。

●好調なヤマハ発動機のマリン事業

一方、トヨタ・ヤンマー連合を迎え撃つ日本のマリン産業の“ガリバー”、ヤマハ発動機のほうはどうだろうか。こちらは非常に堅調に推移している。2015年の売上高は前年比9.8%増加し、3,034億円となった。営業利益は前年比32%増の602億円。約20％の利益率となり、2015年までの3カ年計画で“高収益ビジネスモデル”に育て上げた。

ヤマハ発動機といえば二輪車事業がメインで、このセグメントの2015年の売上高は1兆159億円となったが、利益は318億円とマリン事業の約半分。ヤマハ発動機のマリン事業がいかに高収益かがわかるだろう。

マリン事業の本部長を務めるヤマハ発動機 代表取締役 副社長執行役員の木村隆昭氏は「今年から始まる3カ年計画においても成長を図り、2018年には売上高3,400億円、利益率20％を目指す」と目標を設定。さらに「総合事業力・信頼性・ネットワーク力をさらに磨き、世界3兆円市場で存在感を示す『グローバルNo.1ブランド』を目指したいとも語った。

○ソフト面を強化することがマリン産業のカギ

一方、マリン事業のソフト面においての成果も強調する。ボートをレンタルできる会員制マリンクラブ「Sea-Style」（シースタイル）は、1997年の発足時6,800人の会員数だったが2015年には1万8,700人まで増え、のべ利用回数が2万回を超えた。また、船舶免許取得者が5年連続で伸張し、2015年は5万人を超えた。パソコンやタブレットで船舶免許取得の学習ができる「スマ免」も好評だったという。

加えて、2020年の東京オリンピックに向けて、セーリングチームを結成。オリンピック出場にチャレンジするなど、マリンスポーツの普及に尽力するとした。

確かに、円安の影響や景気回復といった要因で、国内のマリン産業が上向いている傾向にある。だが、長期的にみればレジャー人口の減少によるマリン産業の縮小が容易に予測できる。船舶免許取得者数をいかに増加させるか、個人では所有することが難しいプレジャーボートの楽しみに触れる機会をいかに増やすか……ソフト面での取り組みが重要になってくるだろう。さらに係留場不足やボートの不法放置といった問題の解消も必要だ。

今後、マリン産業が上向いていくためには、ボートメーカー、関係団体、自治体などが協業・協調して市場を盛り上げていく必要があるといえる。