2015年のPCサーバ市場、クラウド化の影響で台数減も、金額での成長は顕著に

MM総研は3月24日、2015年(1～12月)のPCサーバ国内出荷実績について発表した。これによると、国内PCサーバ出荷台数は、前年比4.5％減の49万906台となった。一方、出荷金額は、前年比7.4％増の2,595億円、出荷平均単価は52万9,000円と前年比5万9,000円の増加となった。

2015年のPCサーバ出荷台数は、上半期が2014年同期と比べて3%減の24万7,337台、下半期は同6%減の24万3,569台となり、年後半に減少幅が拡大した。上半期にはWindowsサーバOSのサポート終了に伴う更新需要があり台数減少幅は縮小したが、対前年比での台数増にはつながらなかった。下半期は再び出荷台数が伸び悩んだ。

出荷金額は増加を続けており、クラウド基盤としてメモリ性能やサーバ内・サーバ間の高速通信性能の向上が求められていることがその背景にあるという。また仮想化により複雑化するサーバ運用の簡素化や自動化といった、機能面への要求が高まっているとのこと。

出荷金額の対前年比を半期別に見ると、上半期は12%増、下半期は3%増であり、上半期に大きく伸びた。サーバ仮想化技術を利用する複数サーバ統合の動きが引き続き加速しており、データセンター専用の高密度サーバなどに需要がシフトしているという。