法人タブレットの導入、「費用対効果の見える化」が重要 - IDC調査

IDC Japanは5日、2015年国内法人向けタブレット市場の出荷台数実績およびOS別市場シェアを発表した。

今回の統計におけるタブレットの定義は、ディスプレイが7インチ以上16インチ未満のカラー表示のもので、タッチ操作に対応し、キーボード一体型でない製品(着脱型は含む)。出荷台数は、前年比(240.9万台)0.2%増の241.5万台。OS別シェアでは、Windowsが25.1%、Androidが35.7%、iOSが39.2%となった。

OS別の出荷台数は、Windowsタブレットが約60.6万台、Androidタブレットが約86.2万台、iOSタブレットが約94.7万台。iOSのシェアは依然トップであるものの、2013年で46.5%、2015年では39.2%と、減少が続いている。他方、Windowsのシェアは2013年で18.6%、2014年で23%、2015年で25.1%と増加しており、IDC Japanでは「WindowsがiOSのシェアを切り崩している」とみている。

Windowsタブレットの出荷台数が拡大するなかで、マイクロソフト製品の出荷は前年比21.3%減となっており、IDC Japanでは各社のデタッチャブルPCが安価に市場投入されることで、企業側の選択肢が広がったとした。