法人タブレットの導入、「費用対効果の見える化」が重要 - IDC調査

IDC Japanは5日、2015年国内法人向けタブレット市場の出荷台数実績およびOS別市場シェアを発表した。

今回の統計におけるタブレットの定義は、ディスプレイが7インチ以上16インチ未満のカラー表示のもので、タッチ操作に対応し、キーボード一体型でない製品(着脱型は含む)。出荷台数は、前年比(240.9万台)0.2%増の241.5万台。OS別シェアでは、Windowsが25.1%、Androidが35.7%、iOSが39.2%となった。

OS別の出荷台数は、Windowsタブレットが約60.6万台、Androidタブレットが約86.2万台、iOSタブレットが約94.7万台。iOSのシェアは依然トップであるものの、2013年で46.5%、2015年では39.2%と、減少が続いている。他方、Windowsのシェアは2013年で18.6%、2014年で23%、2015年で25.1%と増加しており、IDC Japanでは「WindowsがiOSのシェアを切り崩している」とみている。

Windowsタブレットの出荷台数が拡大するなかで、マイクロソフト製品の出荷は前年比21.3%減となっており、IDC Japanでは各社のデタッチャブルPCが安価に市場投入されることで、企業側の選択肢が広がったとした。また、Office 365などのサブスクリプションライセンスビジネスが拡大され、マイクロソフトの収入源の基盤ができ始めたと考察する。

IDC Japan PC 携帯端末&クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの浅野浩寿氏は、2015年の法人向けタブレット市場規模がほぼ横ばいとなったことに関し、「企業内で試験導入は進んでいるが、本格導入に至らないことがひとつの要因」と分析。タブレット利用による費用対効果を見える化することが、企業での本格導入に必要となるとしている。