OECD(経済協力開発機構)が2月13日に発表した2011年12月の世界景気先行指数は、米国や日本の景気回復が牽引し、前月比で2ヵ月連続の改善となりました。
欧州債務問題などによる世界景気への影響が懸念される中、こうした指数の改善は、世界景気が好転しつつあることを示すものになったと考えられます。
特に、景気動向の先行きを予想するうえで注目されている同指数の6ヵ月変化率は、依然としてマイナス圏にはあるものの、3ヵ月連続の改善となっており、世界景気にとって明るい材料といえそうです。
こうした世界景気の回復を先取りするように、各国の株式市場も急速に値を戻す動きとなっています。
中でも、企業の景況感や消費マインドの改善が続く米国の株価指数の上昇が目立っています。
また、インフレ圧力の後退などを背景に、金融緩和を行なうなど国内景気の減速に配慮する姿勢を強めているブラジルなどにおいても株価は堅調に推移しています。
リーマンショック後の景気後退からの回復局面では、世界景気の回復に伴なって各国の株価指数が大きく上昇する展開になりました。
今回の景気回復の足取りはいまだ重いものの、米国と日本を中心に景気の回復傾向が進んでいるほか、他の先進国などでも改善の兆候が見られています。
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