【コブスくんのモテ男道！】「あっ！　財布がない！」そんなときにはどうすればいい？

外出先でお金を払おうと財布を探したけれど、見当たらない。家に帰っても見つからない。
「財布がない！どこかでなくした!?どうしよう！」と慌てた経験はありませんか？

貴重品がたくさん入っているお財布は、なくさないように気をつけたいものですが、もしなくしてしまっても、あわてず騒がず落ち着いて、きちんと手続きをすれば大丈夫。
うっかり財布をなくしてしまったときの手続きの方法をご紹介します。


■「なくした！」と気づいたらまずは交番へ

「家中、どこを探しても財布が見当たらない！」。そんなときは、いつまでも探し続けず、すぐに近くの交番へ。気づいたのが外出先なら、家に戻る前に最寄りの交番へ行って「遺失届」を提出しましょう。

「遺失届」には、落としたもの(この場合は財布)の特徴や中身について、できるだけ細かく書きます。

警視庁遺失物センターによると、
「財布には現金のほか、銀行のキャッシュカードやクレジットカード、運転免許証、定期券、お店のポイントカードなど、さまざまなものを入れていると思いますが、現金やカード類、運転免許証、健康保険証などの貴重品は、悪意で抜き取られることもありますから、病院の診察券や名刺など、名前と連絡先が入っているものを入れておいたほうが手元に戻る確率は高くなります」とのこと。

「拾得物」として届けられた場合、警察署では中身の確認をしながら、落とし主を捜します。そのため、名前や連絡先がわかるものが入っていれば、比較的早く持ち主を見つけることができます。

とはいえ、「遺失届」を出しても、すぐに財布が戻ってくるわけではありません。

銀行のキャッシュカードやクレジットカード、運転免許証や健康保険証などは、悪用されないようにすぐに使用を止める手続きが必要になります。

■クレジットカードの連絡先は24時間・年中無休

警察への「遺失届」の次に、手を打ちたいのが「カード類の停止」です。クレジットカードの盗難・紛失に対応するコールセンターは、どのカード会社も24時間・年中無休ですから、すぐに電話しましょう。

【主なカード会社の連絡先】
・JCB紛失盗難受付デスク・・・・・・0120-794-082
・VISAカード紛失・盗難受付デスク・・・・・・0120-919-456
・MUFGカード盗難紛失受付センター・・・・・・0120-107542
・DCカード盗難紛失受付センター・・・・・・0120-664476
・UFJカード盗難紛失受付センター・・・・・・0120-107-953
・NICOS盗難紛失受付センター・・・・・・0120-159-674
・アメリカン・エキスプレスサービス・センター・・・・・・0120-020120

カード会社では、電話での紛失届があれば、すぐにカードの無効手続きに入ります。
万が一、不正使用された場合でも、警察へ「遺失届」を提出してカード無効の手続きを取っていれば、各カード会社の規定に沿って損害は負担されるため、個人で負担する必要はなくなります。

クレジットカードを再発行する際、カードの種類によって手数料がかかる場合とかからない場合があります。カード無効の手続きをするときに、確認しておくといいでしょう。

■銀行にもすぐに連絡を

また、キャッシュカードを落とした場合は、利用している銀行にも、すぐに連絡を入れましょう。預金残高が少なくてお金を取られる心配がなくても、その口座が振り込め詐欺などの犯罪に利用されることがあるからです。

【都市銀行の連絡先と連絡方法】
・三菱東京UFJ銀行
三菱東京UFJ銀行喪失受付センター（0120-544-565）へ連絡（ただし、毎月第2土曜日21時から翌朝6時40分までは利用不可）。

・三井住友銀行
平日9時～17時は各取引店に、平日の9時～17時以外と土日祝日の24時間はATMセンター（0120-956-999）へ連絡。

・みずほ銀行
平日9時～17時は各取引店に、平日の9時～17時以外と土日祝日、振替休日の24時間は、フリーダイヤル（0120-415-415）へ連絡。

銀行のキャッシュカードをなくした場合、銀行によって対応が異なります。たとえば、なくしたキャッシュカードの取引停止の手続きは、どの銀行も電話だけでできますが、再発行手続きは銀行によって異なります。

みずほ銀行の場合、再発行手続きは電話や郵送でできませんが、三井住友銀行では、キャッシュカード紛失の電話連絡を受けた後、照会状を顧客に郵送し、顧客が必要書類を返送すれば、再発行手続きを取ることができます。

■Suica、PASMO、ICOCAなども利用停止と再発行を
財布にSuica、PASMO、ICOCAなどのICカードを入れていた場合、これらの利用停止と再発行の手続きを取る必要があります。手続きの方法や補償される範囲は、カードの種類によって異なります。

【Suica、PASMO、ICOCAなどの手続き】
・Suica（JR東日本）
Suicaは、「Suicaカード」、「Suicaイオカード」の場合、補償がなく、紛失再発行の取り扱いもないため、新規購入することになりますが、「My Suica（記名式）」や「Suica定期券」は、チャージ残額や定期券の使用可能な期限を補償して、カードが再発行されます。

「Suica定期券」、「My Suica（記名式）」をなくしたと気づいた時点で、Suica・PASMOエリア内の主な駅やバス営業所へ届け出ます。

カードの停止・再発行手続きには、氏名、生年月日、性別情報が必要になります。
なくしたカードが特定され、停止完了となった時点でのチャージ残額と「Suica定期券」の定期券部分は補償されます。

再発行カードは翌日以降に渡されます。再発行には手数料500円と新規カードのデポジット500円が必要となります。

・PASMO（首都圏の地下鉄、私鉄、バスなど）
PASMOは、「無記名PASMO」を除くすべてのPASMOが再発行可能です。再発行の手続きは、なくしたPASMOの種類によって異なります。

「記名PASMO」、「PASMO定期券」の場合、まずはPASMO・Suicaエリア内の駅やバス営業所に紛失の届け出を行います。運転免許証などの公的証明書で本人が確認されたら、「再発行整理票」が渡されます。

再発行されたカードの受け取りは翌日から14日以内です。14日を超えると、再度、再発行手続きが必要となります。受け取りの際は、公的証明書と「再発行整理票」、再発行手数料500円と新規カードのデポジット500円が必要になります。

紛失の届け出をした場合でも、「再発行整理票」が発行されるより前に定期券の払いもどしやチャージ残額が無断で使用された場合、それらの金額は補償されません。

クレジットカードとの「一体型PASMO」の場合、再発行手続きまでは「記名PASMO」、「PASMO定期券」と同じです。その後、クレジットカード会社へ紛失の届け出を行います。
クレジットカード会社がカードの利用停止、再発行の手続きを行うと、後日「一体型PASMO」が郵送で届けられます。
そのままではPASMOとして利用できないため「一体型PASMO」と同封されていた案内状を持って、PASMO・Suicaエリア内の駅やバス営業所で、再発行カードの手続きを行います。

手続きには、「一体型PASMO」、「同封の案内状」のほか、公的証明書と「再発行整理票」、再発行手数料500円と新規カードのデポジット500円が必要になります。

・ICOCAの場合（JR西日本）
ICOCAは、「ICOCA(おとな用)」の場合、紛失再発行の取り扱いがありませんが、「ICOCA定期券」、「こどもICOCA」であれば、JR西日本ICOCAエリア内にあるみどりの窓口、もしくは駅改札の係員に届け出れば、再発行されます。

届け出により、使用停止完了となった時点での定期券情報とカード残額は補償され、新しいカードが再発行されます。使用停止完了前に、定期券の払いもどしやチャージ残額を無断で使用されていた場合、それらの金額は補償されません。

再発行されたカードの受け取りは、届け出の翌日から14日以内です。受け取る際には、公的証明書と再発行手数料500円、新規カードのデポジット500円が必要となります。

■電子マネーの補償は？

クレジットカードや会員カードに付いている電子マネーには、前払い方式で事前にお金をチャージして利用する「プリペイド型」と、クレジットカードと連携しカード利用額との合算で後払いする「ポストペイ型」の2種類がありますが、補償の範囲にはかなり差があります。

「プリペイド型」、「ポストペイ型」のどちらのタイプにしても、何らかの提携カードに付帯しているため、なくした場合は、まず元になるカード会社に連絡を入れることになります。

Edy(エディ)に代表される「プリペイド型」電子マネーの場合、なくした場合のチャージ残額に対する補償はありません。

たとえば、前述した「My Suica（記名式）」のように、一部のプリペイド型電子マネーには補償が付いているものもありますが、基本的にはないものと考えるほうが無難でしょう。

一方、iD(アイディ)やQUICPay(クイックペイ)に代表される「ポストペイ型」電子マネーの場合、電子マネーが搭載されている親カードの補償範囲がそのまま適用されることも少なくありません。親カードの規定を調べておきましょう。

■公的証明書はそれぞれの管轄に連絡

現金、カード類以外で、悪用される心配があるのが公的証明書です。運転免許証、健康保険証、住民基本台帳などを財布に入れていた場合、それぞれの管轄に紛失の旨を届け出ましょう。

・運転免許証
運転免許証は、交番(警察署)で運転免許証の「遺失届」を提出する必要があります。その後、所定の申請手続きをすれば再交付を受けられます。

再交付の手続きは、運転免許試験場、運転免許センターのほか、警察署でも行われています（東京の場合は運転免許試験場のみ）。

必要な書類は、「運転免許証再交付申請書」、「運転免許証紛失・盗難てん末書」、申請用写真1枚(縦3cm×横2.4 cm）、身分証明書、印鑑です。

IC免許証の場合は、暗証番号(4桁の数字2組)が必要となります。再交付の手続きができるのは本人のみで、家族などによる代理は認められません。

・健康保険証
国民健康保険証の場合は、住んでいる市区町村の役所にある国民健康保険の担当部署に電話で連絡し、その後、窓口で再交付の手続きを行います。

会社の健康保険組合から発行されている健康保険証の場合、加入している健康保険組合に連絡します。連絡先は、会社で健康保険証や厚生年金など、社会保険事務の担当をしている部署に確認してみてください。

・住民基本台帳カード
住んでいる市区町村の役所で住民基本台帳を管理している部署へ、カードの「一時停止」の届け出をします。これにより、住民基本台帳ネットワークシステム上、カードが使用できなくなります。「一時停止」の届け出は電話でも可能です。

その後も見つからなかった場合は「廃止」の手続きをし、カードの再発行手続きを取ります。

見つかった場合は、一時停止解除の届け出を行うことで、発見した住民基本台帳カードを引き続き使用することができます。

生活をする上で必要不可欠なもの、大切なものがぎゅっと詰まっている財布。うっかりなくすと、いろいろな手続きでかなりの時間がかかりそうです。なくしてしまっても、どこに連絡して何をすればいいのかがわかるように、日ごろから中身を把握しておきたいものです。

(近藤雪江／ユンブル)

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