なぜ火災保険を選ぶときには「ハザードマップ」が必須なのか

経験したことのないような雨風が甚大な被害をもたらした昨年の台風。いつまた襲いかかってくるかわからない自然の猛威には、十分な保険でいまからきちんと備えておくことが大切だ。

「今年度、6〜10％以上の大幅値上げがあった火災保険ですが、’20年度にも同程度の値上げが決まりました。火災保険を見直すとしたら、いまがラストチャンスです」

こう話すのは、ファイナンシャルプランナーの長尾義弘さん。長尾さんは『よい保険・悪い保険』（宝島社）の監修者でもある“保険のプロ”だ。

昨年9〜10月に発生した台風15号、19号、21号によって、東日本各地に甚大な被害が出た。台風15号では、住宅がゴルフ練習場の鉄柱の下敷きになり、再建費用は原則、自前の火災保険で、と報じられたのも記憶に新しい。

「一昨年には、台風21号によってタンカーが押し流されて関西空港の連絡橋に衝突するなど、関西を中心に大きな被害が出ました。被災された方の多くが『何十年も住んでいるけど、こんな被害ははじめて』と話されています。気候温暖化の影響もあり、毎年、襲来する台風被害が甚大化しているのは明らか。火災保険にはきちんと加入しておくのが鉄則です。『うちはもう建物が古いから』などと、火災保険に加入していない人は早急に加入を検討するべきでしょう」（長尾さん・以下同）

加入する保険を選ぶときに欠かせないのが、居住エリアのハザードマップをチェックすること。近年の台風や集中豪雨による浸水の増加で、「水災」の補償をつけることが重要視されている。

「ハザードマップは信頼性が非常に高い。自宅が一軒家なら、地域のハザードマップで浸水エリアに入っているのであれば水災の補償は必ずつけましょう。逆にマンションの高層階（3階以上）に住んでいるなら浸水被害は考えなくてもよいと思います」

火災保険と同時に加入する地震保険。長尾さんは加入の基準を次のように語る。

「地震保険は火災保険補償額の半分しか設定できないため、家を再建するというより、当座の生活資金の確保と考えるべき。またマンションの場合、建物は被害がなくても家財はめちゃくちゃ、という例が多いです。家財をメインに加入を考えるとよいでしょう。私は自宅がマンションなので、地震保険は家財にしか加入していません」
次の保険料の値上げは地震保険料の改定が予定されている’21年1月に同時に実施する保険会社が多いという。加入、見直しの検討はぜひともお早めに！

「女性自身」2020年1月21日号 掲載