五輪憲章だけじゃない！「2030アジェンダ」にも反するJOC

「女性理事を選ぶというのは、日本は文科省がうるさくいうんですよね」
「だけど、女性がたくさん入っている理事会の会議は時間がかかります」
「女性っていうのは競争意識が強い。誰か1人が手をあげていうと、自分もいわなきゃいけないと思うんでしょうね」

かつて首相も務めた、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の森喜朗会長（83）がJOCの臨時評議員会で上記のように発言。女性蔑視との批判が高まっている。各メディアによるとJOC評議員のメンバーはこうした発言を批判するのではなく、笑いをこぼしたという。

しかし、笑ってる場合ではない。五輪憲章の「オリンピズムの基本原則」には五輪憲章の定める権利および自由は“性別”などの理由による、いかなる種類の差別も受けることなく「確実に享受されなければならない」とある。さらに、こうつづられている。

「男女平等の原則を実践するため、 あらゆるレベルと組織において、スポーツにおける女性の地位向上を奨励し支援する」（第1章2-8）

つまり、五輪とは「性差別をなくす」ことを理念としているのだ。

■性差別をなくすために、東京五輪でも取り組みが

森会長の発言はThe New York TimesやWashington Post、AFPやロイター通信といった海外メディアを通して、瞬く間に世界中に報じられた。