東山紀之新社長　英断も今後に想定される“苦難”就任初日の“4時間会見”には厳しい指摘も

東山紀之（56）が年内いっぱいでタレント業を引退し、ジャニーズ事務所の新社長に就任する。今年6月には初の東山個人のファンクラブを開設したばかりで、10月からは主演舞台の再演も控えていた東山。タレントとしての未来が期待されていたさなか、火中の栗を拾いにいった姿勢には称賛の声も相次いでいる。しかし、その道のりは険しいものとなりそうだ。

9月7日、東山は藤島ジュリー景子氏（57）、井ノ原快彦（47）とともに故・ジャニー喜多川氏（享年87）の性加害問題をめぐり開かれた会見に出席。4時間に及ぶ会見の中で、「人生をもってこの問題に取り組んでいく」と社長就任の覚悟を示していた。

その決意は固いようで、会見内で東山はジャニー氏の性加害問題について「人類史上最も愚かな事件」と断罪。ジャニー氏に対しても「かける言葉はない。本当だったらこの場に彼はいるべきだった」と厳しい姿勢を見せた。

また、今回の問題の解決は「何かをスタートしなければ、始まらないと思う」と語り、「僕も初めての経験ですし、今後どうなるか予想もつきません。被害者の方々、かつての仲間でもありましたから、そのためにまずは（新社長を）引き受ける事」と社長就任への思いを明らかにしていた。

東山は、被害者への対応についても「今回は法を超えて、救済、補償というものが必要だなと思っています。なので、夢や希望を握り潰された彼らと夢を諦めた僕とで、しっかり対話をするということがいいのかなと思います」と、方針を表明。会見後、「ジャニーズ性加害問題当事者の会」の石丸志門副代表が「評価できる点は事実認定、謝罪と、救済の3点セットについて認められた。その点について喜ばしい」と語るなど一定の評価を得たようだ。

しかし一方で、課題も山積している。今回の騒動でジャニーズ事務所のイメージ低下は免れえないことに。

同日夕方には、東京海上日動火災保険が同事務所との広告契約を更新しないことを決定したことが判明。さらに、日本航空もジャニーズの広告起用を見送る決定をしており、各社が後を追う可能性がある。また、会見については今後の対応について一部厳しい指摘もあがっており、東山も自身の性加害疑惑について「したことがないです」と断言するも、その後に「したかもしれないし、してないかもしれない、というのが本当の気持ち」と語るなど、曖昧な回答もあった。このような状況の中、これまで社長業を務めてきたわけではない東山が、事務所の立て直しを図るのは相当な負荷になることが予想される。果たして、夢を諦めた東山は、ジャニーズ事務所を生まれ変わらせることができるのだろうか――。